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(S5315A) 《対抗要件》
□←　借地権は，その登記がなくても，土地の上に借地権者が登記されている建物を所有するときは，これをもって第三者に対抗することができる（借地借家法10条1項）。

(S5315B) 《賃料》
□←　これに対し，地上権では，必ずしも地代を定める必要はない（民法266条1項）。
※←　賃貸借は，当事者の一方がある物の使用及び収益を相手方にさせることを約し，相手方がこれに対してその賃料を支払うことを約することによって，その効力を生ずる（民法601条）。（新不登法81条1項）　　

(S5315C) 《譲渡性》
□←　これに対し，地上権者は譲渡が自由。
※←　賃借人は，賃貸人の承諾を得なければ，その賃借権を譲り渡し，又は賃借物を転貸することができない（民法612条1項）。

(S5315D) 《旧短期賃貸借》　←　法改正により廃止。
□←　（旧民法395条）。

(S5315E) 《建物買取請求》
□←　借地権の存続期間が満了した場合において，契約の更新がないときは，借地権者は，借地権設定者に対し，建物その他借地権者が権原により土地に附属させた物を時価で買い取るべきことを請求することができる（借地借家法13条1項）。
※←　�@ 借地権　建物の所有を目的とする地上権又は土地の賃借権をいう（借地借家法2条1号）。