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(S5304A) 《不法行為》
　相殺によって，不法行為の賠償金がなくなったら，かわいそう。

□←＝　債務が不法行為によって生じたときは，その債務者は，相殺をもって債権者に対抗することができない（民法509条）。

(S5304B) 《差押禁止債権》
□←＝　債権が差押えを禁じたものであるときは，その債務者は，相殺をもって債権者に対抗することができない（民法510条）。

(S5304C) 《弁済期未到来》
□←　これを許すと，相手方の期限の利益を理由なく奪うことになるから。
※←　２人が互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において，双方の債務が弁済期にあるときは，各債務者は，その対当額について相殺によってその債務を免れることができる。ただし，債務の性質がこれを許さないときは，この限りでない（民法505条1項）。

(S5304D) 《譲渡禁止特約》
□←　譲渡禁止の特約と相殺禁止の特約とは，別物だから。
※←1 債権は，譲り渡すことができる。ただし，その性質がこれを許さないときは，この限りでない。
2 前項の規定は，当事者が反対の意思を表示した場合には，適用しない。ただし，その意思表示は，善意の第三者に対抗することができない（民法466条）。

(S5304E) 《消滅した債権》
□←＝　時効によって消滅した債権がその消滅以前に相殺に適するようになっていた場合には，その債権者は，相殺をすることができる（民法508条）。
(R0317A) 《時効消滅》
　時効によって債権が消滅した場合に，その消滅時効期間が経過する以前にその債権の債務者が債権者に対する反対債権を有していたとき，その消滅時効期間が経過する以前に反対債権の弁済期が現実に到来して［いれば］，時効によって消滅した債権の債権者は，その債権を自働債権とし，その反対債権を受働債権として，相殺をすることができる（民法508条）。