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(S5416A) 《無催告解除》
□←　契約自由の原則の範囲内だから（大判明33.4.18）。
□←　当事者の一方がその債務を履行しない場合において，相手方が相当の期間を定めてその履行の催告をし，その期間内に履行がないときは，相手方は，契約の解除をすることができる（民法541条）。

(S5416B) 《履行不能による解除》
□←　履行期到来を持っても，何らの意味がないから。
※←　履行の全部又は一部が不能となったときは，債権者は，契約の解除をすることができる。ただし，その債務の不履行が債務者の責めに帰することができない事由によるものであるときは，この限りでない（民法543条）。

(S5416C) 《解除権の消滅》
※←　解除権を有する者が故意若しくは過失によって契約の目的物を著しく損傷し，若しくは返還することができなくなったとき，又は加工若しくは改造によってこれを他の種類の物に変えたときは，解除権は，消滅する。ただし，解除権を有する者がその解除権を有することを知らなかったときは，この限りでない（民法548条但）。
※←　548条は，履行がされた後に目的物が解除権者の故意・過失によって損傷等を受けた場合を扱うものであるが，改正前民法548条１項における「行為若しくは過失」による目的物の滅失等の規律を，「故意若しくは過失」と文言表記を改めたうえで，新たに但書を追加するものである（改正前民法548条１項自体は，同項に該当する事態が生じたときには，債権者は解除権を放棄したものと評価できるという理解に出たものであった）。但書を追加した理由は，解除権者の故意・過失による滅失等の場合に解除権を消滅させるのは，滅失等の行為が解除権を放棄する行為であると評価できるからであるところ，解除権を放棄したと評価できるためには，その前提として，解除権を有する者が解除権を有していることを知っていたのでなければならないと考えられたことによる。改正前民法548条２項は，とくに規定をしなくても，その内容は１項の規定より明らかであるゆえに，削除された。
□←　単に，転売契約を締結したに過ぎず，目的物を引渡していない場合には，返還不能にしたとはいえないから。
※←　解除権を有する者が自己の行為若しくは過失によって契約の目的物を著しく損傷し，若しくは返還することができなくなったとき，又は加工若しくは改造によってこれを他の種類の物に変えたときは，解除権は，消滅する（民法548条1項）。
(Y0210D) 《目的物の損傷》
　解除権を有する債権者が，過失によって契約の目的物を著しく損傷した場合に，その債権者が解除権を有することを知らなかったとき，解除権は［消滅しない］（民法548条但）。

(S5416D) 《解除権不可分の原則》
□←　解除権不可分の原則は，強行規定ではないから（通説）。
□←　当事者の一方が数人ある場合には，契約の解除は，その全員から又はその全員に対してのみ，することができる（民法544条1項）。

(S5416E) 《手付》
□←　相手方に不測の損害を与えるから（最判昭40.11.24）。
※←　買主が売主に手付を交付したときは，当事者の一方が契約の履行に着手するまでは，買主はその手付を放棄し，売主はその倍額を償還して，契約の解除をすることができる（民法557条1項）。