債務者がその一般財産の減少を放置する場合に，債権者が自己の債権を保全するため，その債務者に属する権利を自己の名で行使することのできる実体法上の権利

(1) 債権保全の必要性があること（無資力） ← 特定債権の保全
(2) 債務者が自らその権利を行使しないこと　
(3) 債権は原則として履行期にあること ← 裁判上の代位，保存行為
(4) 代位行使されうる権利であること ← 行使上の一身専属権，差押えを許さない債権

(S0608A) 《必要な範囲》
※←　この場合，債権者は自己の債権額の範囲においてのみ債務者の債権を行使しうるから。
←　そこで考えるのに，債権者代位権は，債権者の債権を保全するために認められた制度であるから，これを行使しうる範囲は，右債権の保全に必要な限度に限られるべきものであって，債権者が債務者に対する金銭債権に基づいて債務者の第三債務者に対する金銭債権を代位行使する場合においては，債権者は自己の債権額の範囲においてのみ債務者の債権を行使しうるものと解すべきである（最判昭44.6.24）。

(S0608B) 《相殺》
※←　代位債権者が，事実上優先弁済を受けるのと，同様の結果となる。

(S0608C) 《直接引渡》　←　金銭債権の保全
※←　これを認めなければ，債務者が受領を拒絶するときは，代位権者（取消権者）としては，いかんともしがたい。
⇒ 代位者（取消権者）は，相手方に対し，直接自己に給付するよう請求することができる。

(S0608D) 《直接引渡》　←　賃借人の妨害排除請求権
※→ 賃借権が妨害された場合，賃借人は対抗力を具備しない限り，賃借権を根拠に妨害排除請求をすることができない。
　＋ せいぜい占有を有する賃借権についてのみ妨害排除請求権を肯定しうるにすぎない。
　⇒ 賃借人は，所有者（賃貸人）に代位して，不法占拠者に対し，妨害排除の請求をすることができる。

(S0608E) 《中間省略登記》　←　転用例
※←　中間省略登記は認められないので，この場合，直接Ａ名義に移転登記することはできない。
←　債権者代位権は，金銭債権その他の一般財産を保全するための制度である。
but 他に格別の救済方法がなく，債権者代位権を認めることが合理的であると判断される場合には，本来の制度趣旨を逸脱するものではあるが，制度の合理的な転用として，
⇒ 特定債権を保全する場合にも，代位による救済を認めるべき
→ 中間省略登記請求権は認められないので，ＣはＢのＡに対する登記請求権を代位行使しうる。