収益的効力は，担保物権の目的物からの収益により優先弁済を受けうる効力である。留置権（民297），質権（民350 → 民297・356）にはこの効力があるが，原則として先取特権，抵当権にはない。

留置的効力は，債務者または担保設定者の目的物を担保物権者の占有におき，弁済を間接的に促す。この効力は留置権・質権（ただし，株式質，証券質では別）の特徴である。この効力は，先取特権・抵当権にはない。

(S0611A) 《収益的効力》
☆←　不動産質権者は，質権の目的である不動産の用法に従い，その使用及び収益をすることができる（民法356条）。

(S0611B) 《物上代位権》
※←　これに対し，先取特権・質権・抵当権には，物上代位権が認められる（民法304条）。
※←　先取特権は，その目的物の売却，賃貸，滅失又は損傷によって債務者が受けるべき金銭その他の物に対しても，行使することができる。ただし，先取特権者は，その払渡し又は引渡しの前に差押えをしなければならない（民法304条1項）。

(S0611C) 《付従性》
※←　付従性（債権のないところに担保物権はないという性質）は，すべての担保物権が有している性質である。
※←　質権者は，その債権の担保として債務者又は第三者から受け取った物を占有し，かつ，その物について他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法342条）。

(S0611D)《優先弁済的効力》
※←　これに対し，留置権には，優先弁済的効力はない。
※←　先取特権者は，この法律その他の法律の規定に従い，その債務者の財産について，他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法303条）。

(S0611E) 《留置的効力》
※←　これに対し，留置権・質権には，留置的効力が認められる（民法347条）。
※←　抵当権者は，債務者又は第三者が占有を移転しないで債務の担保に供した不動産について，他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法369条1項）。