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(4753A) 《相殺》
※←　（民法条）。自働債権に相手方の同時履行の抗弁権が付着している場合には，その債権を自働債権として，別の反対債権を受働債権として相殺することは許されない（判例　　§505 �T但書参照）。なぜなら，このような場合に相殺を許すと，相手方の同時履行の抗弁権を一方的に奪うことになってしまうからである。

(4753B) 《債権の譲渡》
※←　（民法条）。債権譲渡は，債権をその同一性を維持したまま移転することを目的とした契約であるから，同時履行の抗弁権も移転するし（§468 n参照），また，債務の引受けでも，債務がその同一性を維持したまま引受人に移転することから，引受けの当時，その債務に付着している同時履行の抗弁権も引受人に移転する。たとえば，買主Ｂの代金債務を引き受けたｃは，売主ＡがＢに目的物を引き渡すまでは履行を拒絶することができる。

(4753C) 《消滅時効》
※←　（民法166条1項）。債権に同時履行の抗弁権が付着する場合でも，債権が弁済期にある以上，弁済期が到来すればその債権の消滅時効は進行する（§166 1参照）。なお，消滅時効の起算点である「権利を行使することができる」（§166 �T）とは，権利行使について法律上の障害がなくなった時のことであるが（通説），権利者が除去することのできる場合は法律上の障害とはいえない。したがって，権利者が除去することのできる同時履行の抗弁権が付着していても，法律上の障害とはいえない。

(4753D) 《履行遅滞》
※←　（民法条）。　違法性が阻却されるから。
債務者が同時履行の抗弁権を有する場合には，履行の遅延を正当化する事由があることから，違法性が阻却され，たとえ履行を遅延したとしても履行遅滞の責任を負わない。

(4753E) 《負担附贈与》
※←　（民法553条）。 負担附贈与は，双務契約に関する規定が準用されるから。
※←　負担付贈与とは，贈与契約に際して，受贈者も贈与財産の範囲内で何らかの給付を負担する贈与をいい，同時履行の抗弁権などの双務契約に関する規定が準用される（§553)。