土地の構成部分である立木や未分離果実を土地と分離して取引する場合のやむを得ない公示方法として慣習上認められて来たもの

→　立木のみの譲渡；　立木を留保した地盤を譲渡
〈対抗力〉二重譲渡　⇒　明認方法を施したほうが優先（存続必要）
　 　　　　　　　　→　Ｂは山へ明認方法に
　　　　　　　　　　　　Ｃは町へ立木登記に ⇒　いずれが優先するか不明
　　　　　　　　　土地とともに立木を売却　⇒　立木につき明認方法不要（移転登記）

(S6114A) 《立木の所有権》
□←　先に対抗要件を具備したほうが優先する（大判大10.4.14）。

(S6114B) 《立木の対抗要件》
□←　乙のみが対抗要件を具備しているので優先する（大判明38.2.13）。

(S6114C) 《明認方法の消失》
□←　明認方法は，一度施せば足りるというわけではなく、継続することを要する。
※←　また，明認方法は，立木に関する法律の適用を受けない立木の物権変動の公示方法として是認されているものであるから，それは，登記に代るものとして第三者が容易に所有権を認識することができる手段で，しかも，第三者が利害関係を取得する当時にもそれだけの効果をもって存在するものでなければならず，従って，たとい権利の変動の際一旦明認方法が行われたとしても問題の生じた当時消失その他の事由で右にいう公示として働きをなさなくなっているとすれば明認方法ありとして当該第三者に対抗できないものといわなければならない旨の原判決の見解は，当裁判所もこれを正当として是認する（最判昭36.5.4）。

(S6114D) 《立木の所有権留保》
□←　明認方法を施して、初めて所有権の留保を対抗できる。
※←　按ずるに，立木は本来土地の一部として一個の土地所有権の内容をなすものであるが，土地の所有権を移転するに当り，特に当事者間の合意によって立木の所有権を留保した場合は，立木は土地と独立して所有権の目的となるものであるが，留保もまた物権変動の一場合と解すべきであるから，この場合には立木につき立木法による登記をするかまたは該留保を公示するに足る明認方法を講じない以上，第三者は全然立木についての所有権留保の事実を知るに由ないものであるから，右登記または明認方法を施さない限り，立木所有権の留保をもってその地盤である土地の権利を取得した第三者に対抗し得ないものと解するを相当とする（最判昭34.8.7）。

(S6114E) 《立木の植栽》
□←　立木につき、対抗要件である明認方法を施していないから。
※←　案ずるに，原審確定の事案によれば，上告人が訴外大竹から本件山林を買い受け，地盤所有者として本件立木を植栽して後，大竹はこの山林を別に訴外塩田に売り渡して移転登記を得させ，被上告人小松は更に右塩田から買い受けて移転登記を経たというのであって，上告人はこの山林所有権につき被上告人らに対抗できないのである。ただ本件立木は上告人が権原に基づいて植栽したものであるから，民法242条但書を類推すれば，この場合，右塩田・小松らの地盤所有権に対する関係では，本件立木の地盤への附合は遡つて否定せられ，立木は上告人の独立の所有権の客体となりえたわけである。しかしかかる立木所有権の地盤所有権からの分離は，立木が地盤に附合したまま移転する本来の物権変動の効果を立木について制限することになるのであるから，その物権的効果を第三者に対抗するためには，少くとも立木所有権を公示する対抗要件を必要とすると解せられるところ，原審確定の事実によれば，被上告人らの本件山林所有権の取得は地盤の上の立木をその売買の目的から除外してなされたものとは認められず，かつ，被上告人らの山林取得当時には上告人の施した立木の明認方法は既に消滅し てしまっていたというのであるから，上告人の本件立木所有権は結局被上告人らに対抗しえないものと言わなければならない。これを立木所有権を留保して地盤所有権のみを移転した場合にたとえ，右と同趣旨の理路をたどる原判決の説明は正当であって，所論の違法はない。なお，所論引用の大審院判例の事案は，未登記の田地所有権に基づき耕作して得た立稲および束稲の所有権の差押債権者への対抗力に関するものであるが，稲は，植栽から収穫まで僅々数ケ月を出でず，その間耕作者の不断の管理を必要として占有の帰属するところが比較的明らかである点で，成育に数10年を予想し，占有状態も右の意味では通常明白でない山林の立木とは，おのずから事情を異にするものというべく，右判例も必ずしも植栽物の所有権を第三者に対抗するにつき公示方法を要しないとした趣旨ではない，と解されるから，本件の前記判示に抵触するものではない（最判昭35.3.1）。