**

**

**

(3722A) 《所有者》
※←　甲は質権設定者であるが，同時に動産の所有者でもある。したがって，甲は所有権に基づいて動産の返還を請求できる。

(3722B) 《占有回収の訴え》
※←　占有者がその占有を奪われたときは，占有回収の訴えにより，その物の返還及び損害の賠償を請求することができる（民法200条1項）。
※←　質権設定者は,質権者を占有代理人として担保目的物を間接占有している（§181)。したがって，乙が丙に質物を奪われた場合には，占有権に基づいてこの動産の返還を請求できる（占有回収の訴えを提起できる　§200)。

(3722C) 《質権》
※←　動産質権者は，質物の占有を奪われたときは，占有回収の訴えによってのみ，その質物を回復することができる（民法353条）。
※←　動産質権者は，継続して質物を占有しなければ，その質権を第三者に対抗することはできない（§352)。すなわち，動産質権者が質物の占有を奪われた場合には，もはやその質権を第三者に対抗することはできないから（§352)、質権に基づく返還請求（物権的請求権）は認められない。したがって，質権者乙は第三者丙に対して，質権に基づいてこの動産の返還を請求できない。この場合，乙は占有回収の訴え（§200 �T）によってのみその質物を回復することができる（§353)。

(3722D) 《占有回収の訴え》
※←　動産質権者は，質物の占有を奪われたときは，占有回収の訴えによってのみ，その質物を回復することができる（民法353条）。
※←　乙は,質権者として,この動産を直接占有している。本間は,質物が奪われた場合であるから，乙は質権に基づく返還請求はできないが，占有回収の訴えだけはできる（§353)。なお，仮に質権者が質物を遺失したり詐取された場合には，占有回収の訴えすらできない（何の回復手段もない）。

(3722E) 《代位行使》
※←　債権者は，自己の債権を保全するため，債務者に属する権利を行使することができる。ただし，債務者の一身に専属する権利は，この限りでない（民法423条1項）。
※←　甲は所有権に基づいてこの動産の返還を請求できる。そして，乙は甲に対して被担保債権を有しているものと思われる（甲が物上保証人の場合も考えられないことはないが）。そうすると，乙は，甲に対する債権を被保全債権として，甲の丙に対する所有権に基づく返還請求権を代位行使できる（§423)。