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(R0713A) 《権利質の目的》
※←　質権は，財産権をその目的とすることができる（民法362条1項）。
(Y0405A) 《質権》
　地上権は，質権の目的とすることが［できる］（民法362条1項）。

(R0713B) 《取立て範囲》
※←　債権の目的物が金銭であるときは，質権者は，自己の債権額に対応する部分に限り，これを取り立てることができる（民法366条2項）。
(R0414A) 《直接取立》
　質権者は，【質権】の目的となっている金銭債権について，自己の債権額に対応する部分に限り，取り立てることができる（民法366条2項）。
(R0312A) 《直接取立》
　質権の目的である金銭債権の弁済期が到来したとき，質権者は，被担保債権の弁済期の［到来後であれば］，質権の目的である金銭債権を直接取り立てることができる（民法366条3項）。

(R0713C) 《質権の順位》
※←　債権を目的とする質権の設定（現に発生していない債権を目的とするものを含む）は，第467条の規定に従い，第三債務者にその質権の設定を通知し，又は第三債務者がこれを承諾しなければ，これをもって第三債務者その他の第三者に対抗することができない（民法364条）。
※←　（民法467条2項）。
※←　（最判昭）。
※←　（最判平）。

(R0713D) 《相殺》
　質権設定者が相殺したら、質権が消えちゃう。

※←　（民法362条）。
※←　担保価値を維持する義務を負うから。
※←　債権が質権の目的とされた場合において、質権設定者は、質権者に対し、当該債権の担保価値を維持すべき義務を負い、債権の放棄、免除、相殺、更改等当該債権を消滅、変更させる一切の行為その他当該債権の担保価値を害するような行為を行うことは、同義務に違反するものとして許されないと解すべきである（最判平18.12.21）。

(R0713E) 《将来債権》
※←　債権を目的とする質権の設定（現に発生していない債権を目的とするものを含む）は，第467条の規定に従い，第三債務者にその質権の設定を通知し，又は第三債務者がこれを承諾しなければ，これをもって第三債務者その他の第三者に対抗することができない（民法364条括弧）。
(R0414E) 《将来債権》
　【質権】は，現に発生していない債権を目的とすることができる（民法364条）。