(S2305) 【詐欺と錯誤】

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正しい。
(S2305A) 《詐欺による取消し》
　Ｂが，甲がＣの真作であるとＡに告げていた場合，Ａが甲の売買契約の効力を否定するためには，詐欺による取消しが考えられる。Ａが詐欺による取消しを主張する場合，Ｂの主観的事情としては，Ａを欺岡して甲が真作であると誤信させようとする故意だけでなく，その誤信に基づき甲を購入する意思表示をさせようという故意があったことが必要である（大判大11.2.6）。

誤り。
(S2305B) 《黙秘》
　Ｂは，甲がＣの真作ではないことを知っており，また，ＡがＣの真作であると信じて購入することも認識していたが，甲がＣの真作ではないことをＡに告げずに売った場合，Ａは，詐欺を理由として売買契約を取り消すことが［できる］。このような場合，ＡがＢによる働き掛けなくして錯誤に陥っているが，詐欺による取消しが［認められる］（大判昭16.11.18）。

正しい。
(S2305C) 《動機の錯誤》
　売買契約の効力を否定するための他の法律構成として，錯誤無効を主張することが考えられる。錯誤無効を主張する場合，Ａは，甲がＣの真作であるという錯誤に陥っているが，Ａは，店内に陳列されていた甲を買う意思でその旨の意思表示をしているので，意思と表示に不一致はなく，【動機の錯誤】が問題となる（大判大6.2.24）。

誤り。
(S2305D) 《動機の表示》
　Ａの錯誤が【動機の錯誤】だとすると，動機の錯誤に基づいて錯誤無効の主張ができるかどうかが問題になるが，その要件について，判例は，動機の表示は黙示的にされた［場合でも：×のでは不十分であり，明示的にされ意思表示の内容となった場合に初めて］法律行為の要素となり得るとしている（最判平1.9.14）。

正しい。
(S2305E) 《第三者の保護》
　詐欺を主張するか，錯誤を主張するかで，他に異なる点として，【詐欺】による取消しについては，ＡＢ間の売買契約を前提として新たに法律関係に入った善意の第三者を保護する規定や取消権の行使についての期間の制限の規定があるのに対して（民法96条3項，126条），【錯誤】については，このような明文の規定がないことが挙げられる。