第１説　甲土地に設定された質権によって把握されている甲土地の担保価値を単独で担保に供したものである。

第２説　甲土地に設定された自己の質権とＡに対する1,200万円の債権について共同して質権を設定したものである。

誤り〔第１説〕。
(S2214A) 《附従性》
　〔質物再度質入説〕は，〔質権によって把握されている担保価値を原質権の被担保債権から切り離して，単独に担保に供するものと解するので〕，質権の被担保債権に対する附従性を緩和するものである。

誤り〔第１説〕。
(S2214B) 《対抗要件》
　〔質物再度質入説〕では〔原質権の被担保債権は転質の目的とはならないので，当然には，被担保債権の質入れのための対抗要件が必要とはならない。そこで〕，転質権をＡに対抗するためにＡへの通知又はＡの承諾が必要となることについては，権利質又は転抵当の対抗要件として第三債務者への通知やその承諾を要するものとしている民法の規定の類推適用によって根拠付けることになる。

正しい〔第２説〕。
(S2214C) 《債権質》
　〔共同質入説〕によれば〔質権とともに原質権の被担保債権も併せて質入れするものと解するので，質権付債権の担保として，債権質が成立し〕，民法348条前段の規定がなくても，〔債権質として〕転質権を設定することができることは当然のことになる。

誤り〔第１説〕。
(S2214D) 《超過部分》
　〔質物再度質入説〕では〔原質権の被担保債権は転質権の目的となっていないので，原質権者が超過部分の弁済を受けることができるはずである。そこで〕，ＢがＡに対する債権のうち200万円について弁済を受けることができない理由として，Ｃの転質権の被担保債権額が不確定であることや担保物権には不可分性が認められることを挙げる。

正しい〔第２説〕。
(S2214E) 《直接取立て》
　〔共同質入説〕によれば〔原質権の被担保債権も併せて質入れするものと解するので，債権質も成立し〕，転質権者Ｃは，〔直接〕第三債務者Ａから1,000万円の弁済を受けて，自己のＢに対する債権の弁済に充てることができる。