甲が乙に対して占有回収の訴えにより宝石の返還を請求することができる事例

　占有者は，その占有を奪われたときは，占有回収の訴えによりその物の返還を求めることができる。占有を奪われたとは，占有者がその意思に基づかずに所持を奪われたことである。占有回収の訴えの相手方には，占有の侵奪者及びその包括承継人のほか，侵奪の事実を知って占有を承継した特定承継人も含まれる。そして，侵奪の事実を知って占有を承継したということができるためには，承継人が侵奪のあったことについての認識を有していたことが必要であり，単に前主の占有取得が何らかの犯罪行為によるものであって，前主が正当に権利を取得した者でないことを知っていただけでは足りないというべきである。

　設問の説明を前提に，甲が乙に対して占有回収の訴えにより宝石の返還を請求できるのは，ウ・オであり，正解は, (3)となる。説明を要約すると，占有回収の訴えを提起できる場合とは，�@占有者が�Aその意思に基づかずに所持を奪われたとき（占有侵奪のとき）であり，�Bその相手方には，侵奪について悪意の特定承継人を含むが，悪意とは，侵奪の具体的認識を要する，ということになろう。

(6330A) 《拾得した者》
※←　（民法条）。�@受寄者甲も「自己のためにする意思」が認められ，占有者であるが，�A「遺失」は「占有を奪われた」にあたらない。

(6330B) 《悪意》
※←　（民法条）。�@使用借主（賃借人）甲も「自己のためにする意思」が認められ，占有者であるが，�B乙が「何らかの犯罪行為」により取得されたものであることを知るだけでは悪意とはいえない。　なぜなら，犯罪行為によって物を取得する場合には，「侵奪」のほかに横領，詐取，収賄等の場合があるからである。

(6330C) 《悪意の特定承継人》
※←　（民法条）。�@質権者甲は占有者であり，�A盗取は「占有を奪われ」にあたり，�B盗品であることを知って譲り受けた乙は「侵奪の事実を知って占有を承継した特定承継人」にあたる。

(6330D) 《詐取》
※←　（民法条）。�@宝石の保管を任されていた妻甲も占有者であるが，�A「詐取」は瑕疵ある意思に基づくもので，［占有者がその意思に基づかずに所持を奪われたこと］にあたらない。

(6330E) 《受寄者》
※←　（民法条）。�@受寄者甲は占有者であり，�A盗取は「占有を奪われた」にあたる。乙は盗取した当人であるから，甲は乙に対して占有回収の訴えを提起できる。