甲はその所有する建物につき乙のために抵当権を設定しその登記をした。その後甲は丙のためにこの建物につき期間３年の賃借権を設定しその登記をした。さらにその後は甲は丁のために抵当権を設定しその登記をした。

**

*平成15年改正で, (5)が問題として意味を失ったので，正解はなしとなった。*

(5139A) 《後順位抵当権》
※←　（民法179条1項本）。所有権と抵当権の混同により，丁の抵当権は消滅するのが原則である（§179�T本文）。先順位抵当権者はいるか,後順位抵当権者はおらず,丁の抵当権を存続させる実益はないから，混同の例外（§179 �T但書）としても存続しない。

(5139B) 《先順位抵当権》
※←　（民法179条1項但）。所有権と抵当権の混同により，乙の抵当権は消滅するのが原則である（§179�T本文）。しかし，後順位抵当権者丁かおり，もし乙の抵当権が消滅するとすれば，乙の所有権は丁の１番抵当権の負担を受けてしまい，乙は不利益を受ける。したがって，乙の抵当権を存続させる実益があるから，混同の例外（§179 1但書）として，乙の抵当権は消滅しない。

(5139C) 《先順位賃借権》
※←　（民法179条1項但）。所有権と賃借権の混同により，丙の賃借権は消滅するのが原則である（§179 1本文の類推適用）。しかし，丙の賃借権は，賃借権登記を備えているから，賃借権設定後の丁の抵当権には対抗できる（§605)。そして，乙の抵当権が消滅すれば，丁の抵当権は１番抵当権に上昇する。したがって,存続させる実益があるから，混同の例外（§179�T但書の類推適用）として，丙の賃借権は消滅しない。

(5139D) 《短期賃貸借》
※←　（旧民法395条）。平成15年改正で短期賃貸借の制度（旧§395)が廃止されたので，本肢は，問題として意味のないものになった。

(5139E) 《解除》
※←　（旧民法395条但）。平成15年改正で短期賃貸借の制度（旧§395)が廃止されたので，本肢は，問題として意味のないものになった。