甲は乙に甲所有の建物を一定の目的のために期限の定めなく無償で貸すことを約し，乙に引渡した。

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　甲は乙に建物を一定の目的のために期間の定めなく無償で貸すことを約し，乙に引き渡したのだから，甲と乙の間には，期限の定めのない使用貸借が成立している。

(5168A) 《償還の請求》
※←　（民法条）。乙は建物の通常の必要費を負担する（§595 1）。通常の必要費とは目的物を使用収益するについて通常必要とされる費用である。台風で吹き飛ばされた屋根の修繕費は通常の必要費とはいえないので甲が負担すべきである。したがって，もし乙が負担した場合は建物を返還するときに償還の請求ができる（§595�U,　§583 �U，§196 �T）。

(5168B) 《無催告解除》
※←　（民法条）。乙は甲の承諾がなければ建物を丙に貸すことができず（§594�U），これに違反した場合は甲は契約の解除ができる（§594�V）。この解除は541条の履行遅滞による解除と異なり，将来にむかっ,て効力を生じるもので，催告もいらない。

(5168C) 《期間経過》
※←　（民法条）。期限の定めのない使用貸借では借主が契約の目的に定めた使用を終わらなくても使用をなすのに足るべき期間が経過すれば貸主は直ちに返還を請求することができる（§597 �U但書）。

(5168D) 《照明器具》
※←　（民法条）。乙は照明器具を収去することができる（§598)が，買取りを請求することはできない。賃貸借なら借地借家法33条が適用されるが，無償契約である使用貸借については，借主に買取請求権はないのである。

(5168E) 《明渡請求》
※←　（民法条）。使用貸借には賃貸借と異なり借地借家法の適用はなく，本問でも借地借家法31条１項は適用されない。したがって，乙は丙に対して使用貸借を対抗できない。これは丙が悪意の場合でも同様である。ただ丙の建物明渡請求が信義則あるいは権利濫用で制限されることもあるかも知れないが，本肢はそこまで考える必要はない。