甲は乙に不倫の関係を維持することを条件に，甲所有の土地の上の未登記の建物を贈与し，乙はこれに居住している。

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(5184A) 《不倫関係の拒否》
※←　（民法条）。妾関係を維持するために建物を贈与した場合，給付者が不当利得に基づく返還を請求することは許されない（最判昭45.10.21)。また，不法な原因により贈与した未登記建物の引渡しは, 708条本文の「給付」に当たる（最判昭45.10.21)。したがって，甲が不倫の関係を維持することを条件に，未登記建物を譲渡し乙に引き渡している本肢の場合，甲は，乙が不倫の関係を拒否したときでも，不当利得に基づいて建物の返還を請求することはできない。

(5184B) 《乙の相続人》
※←　（民法条）。相続人は，被相続人の財産に属した一切の権利義務を承継する（§896本文）。そして，妾関係を維持するために建物を贈与した場合，給付者は不当利得に基づく返還も所有権に基づく返還も請求することは許されず，その反射的効果として目的物の所有権は受贈者に帰属する(最判昭45.10.21)。したがって，乙の相続人が相続により建物所有権を取得し，甲は乙の相続人に対し建物の返還を請求することはできない。

(5184C) 《抹消登記》
※←　（民法条）。妾関係を維持するために建物を贈与した場合，給付者は不当利得に基づく返還も所有権に基づく返還も請求することは許されず，その反射的効果として目的物の所有権は受贈者に帰属する(最判昭45.10.21)。したがって，受贈者乙が建物所有権を取得し，所有権に基づいて抹消登記または所有権移転登記手続を請求することができる。

(5184D) 《対抗関係》
※←　（民法条）。乙と丙は177条の対抗関係にあると解されるから，登記を備えた丙は乙に対して建物の所有権を主張できると解すべきだろう。

(5184E) 《土地の使用借権》
※←　（民法条）。妾関係を維持するために建物を贈与した場合，給付者は不当利得に基づく返還も所有権に基づく返還も請求することは許されず，その反射的効果として目的物の所有権は受贈者に帰属する(最判昭45.10.21)。さらに，乙は土地の使用借権も不法原因給付により取得していると考えられるにのように考えないと建物の所有権が乙に反射的に帰属すると解したことが無意味になってしまう)。したがって，乙には土地の占有権原があり，甲は土地の所有権に基づいて建物の収去を請求することはできない。