甲は乙に対し，甲所有の自動車の保管を委託し，これを乙に引き渡した。

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(5179A) 《再寄託》
※←　（民法条）。受寄者は，寄託者の承諾がなければ,受寄物を使用したり，第三者に保管させたり（再寄託）することはできない（§658 �T）。なぜなら，寄託契約は当事者間の信頼関係を基礎とする契約だからである。したがって，もし受寄者が寄託者の承諾なくして受寄物を第三者に保管させたときは，債務不履行の責任を負う（§415)。よって，乙が甲の承諾を得ないで丙に自動車を再寄託した以上，自動車が不可抗力によって滅失したとしても，乙は甲に対して損害賠償の義務を負う(§415)。

(5179B) 《返還場所》
※←　（民法条）。寄託物の返還場所については，�@第１に当事者間の特約に従い，�A特約がない場合は，保管をなすべき場所において寄託物を返還し(§664本文)，�B例外的に，受寄者が，正当な事由によって保管場所を変更して寄託物を転置した場合には，現在の保管場所において寄託物を返還することができる(§664但書)。したがって，甲乙間で保管場所を定めた場合でも，受寄者乙が，正当の事由によって保管場所を変更して自動車を別の場所へ保管した場合には，乙は甲に対してその保管場所において返還することができる。

(5179C) 《注意義務》
※←　（民法条）。無償の受寄者は，自己の財産におけると同一の注意義務をもって受寄物を保管すればよいが(§659),有償の受寄者は，善管注意義務を負う(§400)。したがって，甲乙間で報酬を定めたときは，乙は善良な管理者の注意をもって自動車を保管しなければならない。

(5179D) 《返還の時期》
※←　（民法条）。寄託者は，返還時期の定めがあってもなくても，いつでも寄託物の返還を請求することができる(§662)。寄託契約はもっぱら寄託者のためにある契約だからである。したがって，甲乙間で報酬の支払いや返還時期の定めがあっても，甲はいつでも乙に対し返還請求をすることができる。

(5179E) 《通知義務》
※←　（民法条）。受寄者は，寄託物について権利を主張する第三者が受寄者に対して訴えを提起し，または，差押え，仮差押えもしくは仮処分をしてきた場合には，遅滞なくその事実を寄託者に通知する義務を負う(§660)。寄託者に権利行使の機会を与える趣旨である。したがって，甲の債権者が自動車の差押えをしたときは，受寄者乙は遅滞なく甲に対して通知をしなければならない。