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(S1510A) 《強い附合》　←　建物の構成部分
□←　不動産と一体化して不動産の構成部分となり，独立の存在性を持たないから。
※←　不動産の所有者は，その不動産に従として付合した物の所有権を取得する。ただし，権原によってその物を附属させた他人の権利を妨げない（民法242条）。
※←　主たる建物の登記部分のみが無効である場合は，その部分のみの抹消を許すべきであって，附属建物を含めた全部の登記の抹消を許すべきではない（最判昭38.5.31）。
※←　所論増築部分が甲建物と別個独立の存在を有せず，その構成部分となっている旨の原審の認定は，挙示の証拠に照し，首肯するに足りる。このような場合には，右増築部分は民法242条により甲建物の所有者である被上告人の所有に帰属し，上告人は右増築部分の所有権を保有しえず，従って，その保存登記をなしうべきかぎりでない。所論は，原審適法の事実認定を争うか，または，独自の見解に立つものであって，採用しえない（最判昭38.5.31）。

(S1510B) 《動産の附合》
□←　Ｃに対する不法行為による損害賠償請求と，Ａに対する不当利得の返還請求とは，その性質・内容を異にするものだから。
※←　第242条から前条までの規定の適用によって損失を受けた者は，第703条及び第704条の規定に従い，その償金を請求することができる（民法248条）。　

(S1510C) 《建物の合体》
□←　合体しても，抵当権を存続させることができる。
※←　互いに主従の関係にない甲，乙二棟の建物が，その間の隔壁を除去する等の工事により一棟の丙建物となった場合においても，これをもって，甲建物あるいは乙建物を目的として設定されていた抵当権が消滅することはなく，右抵当権は，丙建物のうちの甲建物又は乙建物の価格の割合に応じた持分を目的とするものとして存続すると解するのが相当である。けだし，右のような場合，甲建物又は乙建物の価値は，丙建物の価値の一部として存続しているものとみるべきであるから，不動産の価値を把握することを内容とする抵当権は，当然に消滅するものではなく，丙建物の価値の一部として存続している甲建物又は乙建物の価値に相当する各建物の価格の割合に応じた持分の上に存続するものと考えるべきだからである（最判平6.1.25）。

(S1510D) 《加工と特約》
◎←　他人の動産に工作を加えた者（以下この条において「加工者」という）があるときは，その加工物の所有権は，材料の所有者に帰属する。ただし，工作によって生じた価格が材料の価格を著しく超えるときは，加工者がその加工物の所有権を取得する（民法246条1項但）。　←　（任意規定）　しかし、

(S1510E) 《建物の合体》
※←　同一人の所有である２棟の建物が合体により１棟の建物となった場合，単独所有になるのが当然であり，付合は問題とならず，その持分も観念されないから。