Ａ，Ｂ及びＣが甲土地を共有している場合

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(S2710A) 《工事の差止請求》
※←　共有者の一人が他の共有者の同意を得ることなく共有物に変更を加えた場合には、他の共有者は、特段の事情がない限り、変更により生じた結果を除去して共有物を原状に復させることを求めることができる（最判平10.3.24）。

(S2710B) 《明渡し請求》
※←　各共有者は、自己の持分権によって、共有物を使用収益する権原を有し、これに基づいて共有物を占有できるから（最判昭41.5.19）。

(S2710C) 《抹消登記》
※←　不動産の共有者の１人は，共有不動産について実体上の権利を有しないのに持分移転登記を了している者に対し，その持分移転登記の抹消登記手続を請求することができる（最判平15.7.11）。

(S2710D) 《価格の賠償》
※←　民法二五八条により共有物の現物分割をする場合には、その一態様として、持分の価格を超える現物を取得する共有者に当該超過分の対価を支払わせて過不足を調整することも許される（最判昭62.4.22）。
※←　民法二五八条により共有物の分割をする場合において、当該共有物を共有者のうちの特定の者に取得させるのが相当であると認められ、かつ、その価格が適正に評価され、当該共有物を取得する者に支払能力があって、他の共有者にはその持分の価格を取得させることとしても共有者間の実質的公平を害しないと認められる特段の事情があるときは、共有物を共有者のうちの一人の単独所有又は数人の共有とし、これらの者から他の共有者に対して持分の価格を賠償させる方法（いわゆる全面的価格賠償の方法）によることも許される（最判平8.10.31）。

(S2710E) 《相続人の不存在》
※←　共有者の一人が死亡し、相続人の不存在が確定し、相続債権者や受遺者に対する清算手続が終了したときは、その持分は、民法九五八条の三に基づく特別縁故者に対する財産分与の対象となり、右財産分与がされないときに、同法二五五条により他の共有者に帰属する（最判平1.11.24）。