(S2718) 【相　殺】

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誤り。
(S2718A) 《第三者による弁済》
　ＡがＢに対して1000万円の甲債権を有し，ＣがＡに対して1500万円の乙債権を有し，甲債権と乙債権のいずれも弁済期が到来している事例において，Ｃは，乙債権を自働債権とし，甲債権を受働債権とする《相殺》をすることは［できない］。Ｃが甲債権について第三者による弁済をすることができる場合，Ｃは，乙債権を自働債権とし，甲債権を受働債権とする《相殺》をすることが［できない］（大判昭8.12.5）。

正しい。
(S2718B) 《債権者代位権》
　本件事例において，Ａが無資力である場合，Ｃは乙債権を被保全債権として，甲債権について債権者代位権を行使することができることがある。この場合に，Ｃは，どのような方法で乙債権を回収することができるかといえば，Ｃは，甲債権についてＢから直接弁済を受領し，受領した金銭についてのＡに対する返還債務に係る債権を受働債権とし，乙債権を自働債権とする【相殺】をすることができる（大判昭10.3.12）。

誤り。
(S2718C) 《債権の譲渡》
　Ａによる相殺の主張の可否について，検討すれば，当初Ｂが乙債権を有していたところ，これをＣに対して譲渡していた。この乙債権の譲渡の前からＡがＢに対して甲債権を有していたとすると，Ａは，甲債権を自働債権とし，乙債権を受働債権とする【相殺】をすることは［できる］。Ａが相殺の意思表示をするよりも前に，ＢからＡに対して乙債権の譲渡の通知がされていた場合，Ａは【相殺】を主張することが［できる］（大判明34.2.21）。

正しい。
(S2718D) 《連帯債務者》
　ＡがＣに対して1000万円の丙債権を有していた。甲債権に係る債務と丙債権に係る債務とが連帯債務の関係にある場合，Ｂは乙債権と丙債権との【相殺】を援用することができる。丙債権についても弁済期は到来しているものとして，Ｂは，Ｃの負担部分について乙債権と丙債権との【相殺】を援用することができる（民法436条2項）。

正しい。
(S2718E) 《相殺禁止の合意》
　ＡがＣに対して弁済期の到来している1000万円の丙債権を有しており，かつ，乙債権はもともとＢのＡに対する債権として発生したもので，ＡＢ間で相殺を禁止する合意がされていた。その合意の存在については善意であったＣがＢから乙債権を譲り受け，ＢからＡに対して乙債権の譲渡の通知がされた場合，Ｃは，乙債権と丙債権とを【相殺】することができる。Ｃは，ＡＢ間でされた相殺を禁止する合意を対抗されることはないので，乙債権と丙債権とを【相殺】することができる（民法505条2項但）。