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(R0411A) 《留置的効力》
※←　
※←　質権者は，前条に規定する債権の弁済を受けるまでは，質物を留置することができる。ただし，この権利は，自己に対して優先権を有する債権者に対抗することができない（民法347条）。
※←　（最判昭）
※←　（最判平）。

(R0411B) 《付従性》
※←　条件付債権や期限付債権について，債権発生の基礎となる具体的法律関係が存在すれば，抵当権を設定できる。
※←　元本の確定前の根抵当権には、債権に対する付従性はない。（民法398条の2）。
※←　（最判昭）
※←　（最判平）。

(R0411C) 《存続期間》
※←　1 不動産質権の存続期間は，10年を超えることができない。設定行為でこれより長い期間を定めたときであっても，その期間は，10年とする。
2 不動産質権の設定は，更新することができる。ただし，その存続期間は，更新の時から10年を超えることができない（民法360条）。
※←　存続期間の経過後は、無担保となる（大決大7.1.18）。

(R0411D) 《優先弁済的効力》
※←　質権者は，その債権の担保として債務者又は第三者から受け取った物を占有し，かつ，その物について他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法342条）。
※←　抵当権者は，債務者又は第三者が占有を移転しないで債務の担保に供した不動産について，他の債権者に先立って自己の債権の弁済を受ける権利を有する（民法369条1項）。
※←　他人の物の占有者は，その物に関して生じた債権を有するときは，その債権の弁済を受けるまで，その物を留置することができる。ただし，その債権が弁済期にないときは，この限りでない（民法295条1項）。
※←　（最判昭）
※←　（最判平）。

(R0411E) 《債権質》
※←　質権は，財産権をその目的とすることができる（民法362条1項）。
※←　（最判昭）
※←　（最判平）。