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(S2913A) 《未登記》
　建物が存在していれば，対抗要件は関係ない。

※←　土地及びその上に存する建物が同一の所有者に属する場合において，その土地又は建物につき抵当権が設定され，その実行により所有者を異にするに至ったときは，その建物について，地上権が設定されたものとみなす。この場合において，地代は，当事者の請求により，裁判所が定める（民法388条）。
※←　土地の上に建物が存在している事実は了知しているはずだから（大判昭14.12.19）。
(S2314B) 《建物保存の未登記》�A
　Ａが，その所有する甲土地にＢのために抵当権を設定した当時，甲土地上にある乙建物に所有権保存の登記がされていなかった場合，抵当権が実行されれば，乙建物のために【法定地上権】が成立［する］（大判昭14.12.19）。
(S5411B) 《建物保存の未登記》�B
　建物の存在する土地に抵当権が設定された場合，その地上建物につき，所有権保存の登記がされていないときでも，その建物のために【法定地上権】が成立する（大判昭14.12.19）。
(S0111A) 《建物保存の未登記》�C
　土地とその上の建物を所有している甲が土地のみに抵当権を設定したが，建物は未登記であった場合においても，競売により乙が土地を買い受けたとき，【法定地上権】が成立する（民法388条）（大判昭14.12.19）。
(S1406A) 《建物保存の未登記》�D
　自己所有の土地上に未登記建物を所有するＡが当該土地に抵当権を設定し，Ｂが競売によって当該土地を買い受けた場合，Ａは，当該建物について登記をして［いなくても，抵当権者は現地調査をするのが一般であり，調査によって建物の存在を了知できるので：×いない以上，当該建物の所有権をＢに対抗することができず］，当該建物に係る【法定地上権】が［成立する］（民法388条）（大判昭14.12.19）。

(S2913B) 《強制競売》
※←　（民法388条）。
※←一　同一の所有者に属する土地及びその上に存する建物が同時に抵当権の目的となつた場合においても、民法第388条の適用がある。
二　前項の場合には、国税徴収法（昭和三四年法律第一四七号による改正前のもの）に基づく滞納処分による公売のなされたときにも、民法第388条を類推適用すべきである（最判昭37.9.4）。
(S5808D) 《一般の強制競売》�@
　同一人の所有に属する土地と地上建物のうち土地のみを目的とする抵当権が設定された後，その土地について一般債権者の申立による強制競売が実施された場合，【法定地上権】が成立する（民執法81条前段）。
(S5411D) 《一般の強制競売》�B
　建物の存在する土地に抵当権が設定された場合に，その土地につき，抵当権者でない他の債権者の申立てにより強制競売がされたとき，その建物のために【法定地上権】が成立する（大判昭14.7.26）。

(S2913C) 《地代》
※←　土地及びその上に存する建物が同一の所有者に属する場合において，その土地又は建物につき抵当権が設定され，その実行により所有者を異にするに至ったときは，その建物について，地上権が設定されたものとみなす。この場合において，地代は，当事者の請求により，裁判所が定める（民法388条）。
※←　当事者の協議が調わなかったときは、当事者の請求により、裁判所が定める（大判明43.3.23）。
(L0512B) 《法定地上権》
　法定地上権を取得した者は，その地上権の目的である土地の所有者に対して地代を支払うことを［要する］（民法388条後）。

(S2913D) 《対抗要件》
※←　借地権は，その登記がなくても，土地の上に借地権者が登記されている建物を所有するときは，これをもって第三者に対抗することができる（借地借家法10条1項）。

(S2913E) 《建物の滅失》
※←　（民法条）。
※←　再築建物のためにも法定地上権が成立する（大判昭10.8.10）。