甲は乙から建物を買い受けた。代金は登記と引換えに支払う特約をした。

**

**

(3808A) 《同時履行の抗弁権》
※←　双務契約の当事者の一方は，相手方がその債務の履行を提供するまでは，自己の債務の履行を拒むことができる。ただし，相手方の債務が弁済期にないときは，この限りでない（民法533条）。
※←　甲・乙ともに同時履行の抗弁権を有しており，相手方が履行の提供をしない限り債務不履行とはならない。

(3808B) 《解除》
※←　当事者の一方がその債務を履行しない場合において，相手方が相当の期間を定めてその履行の催告をし，その期間内に履行がないときは，相手方は，契約の解除をすることができる（民法541条）。
※←　甲は相当の期間を定めて催告しなければ解除できない（§541)。

(3808C) 《供託》
※←　債権者が弁済の受領を拒み，又はこれを受領することができないときは，弁済をすることができる者（以下この目において「弁済者」という）は，債権者のために弁済の目的物を供託してその債務を免れることができる。弁済者が過失なく債権者を確知することができないときも，同様とする（民法494条）。
※←　供託は，相手方が弁済の受領を拒むかあるいは受領できないとき，または過失なく相手方を知ることができないときにすることができる（§494)。本肢の場合，甲が売買代金を提供し，乙がその受領を拒んだというような事情まではないと考えられる。

(3808D) 《相殺》
※←　債務が不法行為によって生じたときは，その債務者は，相殺をもって債権者に対抗することができない（民法509条）。
※←　不法行為によって生じた債権は，受慟債権として相殺できないが（§509),自慟債権としてならできる。また，自働債権に相手方の同時履行の抗弁権（§533)が付着しているときは，相殺をすることができないが，受慟債権に抗弁権が付着しているのであれば，相殺することができる。

(3808E) 《催告解除》
※←　当事者の一方がその債務を履行しない場合において，相手方が相当の期間を定めてその履行の催告をし，その期間内に履行がないときは，相手方は，契約の解除をすることができる（民法541条）。
※←　相当の期間を定めて催告し，その期間内に履行がないときに解除できる（§541)。