甲は乙に対して機械を寄託していたところ，丙が乙に対し機械を自分に直接返還するよう請求する際に考えられる次のＡ欄の丙の主張に対し，下記Ｂ欄の乙の反論として考えられるもの

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*丙の主張と乙の反論のうち,法律的に有効な組合せはjアーｆ，イーｂ，ウーｇ,エーｄ・ａであるから，イーｂ，ウーｇの組合せを含む（3）が正解となる。*

(0131A) 《無資力要件》
※←　（民法条項）。　債権者代位権行使の要件は，�@債権保全の必要性（債務者の無資力）�A債務者が自らその権利を行使しないこと，�B被保全債権が原則として弁済期にあること，が必要である（§423)。したがって，丙の甲に対する債権者代位権の行使に対して（ア），債務者甲には他に十分な資産があるとの反論（ｆ）がなされると，丙は乙に機械の返還を求めることはできない。よって，ｆの反論は法律的に有効なものである。
　　　　　　なお，丙が乙に対して債権者代位訴訟を提起したことを甲に通知しなくても(e),債権者代位権の行使には影響がない。仮に丙が甲に通知をした場合には，債務者は以後その権利を行使できなくなる（判例・通説，非訟事件手続法§76�Uの類推適用）。*

(0131B) 《指名債権譲渡の対抗要件》
※←　（民法条項）。　指名債権の譲渡がなされたことを債務者に対抗するためには，譲渡人の債務者への通知または債務者の承諾が必要である（§467 1）。したがって，丙が甲から寄託物返還請求権の譲渡を受けた場合（イ），甲が乙に対して寄託物返還請求権を丙に譲渡した旨の通知をしていない（ｂ）ときは,丙は乙に対抗できず,丙は乙に機械の返還を求めることはできない。よって，ｂの反論は法律的に有効なものである。
　　　　　なお，指名債権譲渡の対抗要件としての通知は，譲渡人がする必要があるから，譲受人丙が通知しても(c),有効な対抗要件とはならない。*

(0131C) 《所有権の譲渡》
※←　（民法条項）。　丙が甲から寄託した機械の所有権の譲渡をうけたとしても（ウ），丙が機械を第三者丁に売却したのであれば（ｇ），丙は無権利者であるから，乙に対して所有権に基づき機械の返還を請求することはできない。したがって，ｇの反論は法律的に有効なものである。*

(0131D) 《質権の設定》
※←　（民法条項）。　指名債権に質権の設定をしたことを第三債務者に対抗するためには，債務者（甲）が質権設定を第三債務者に通知することまたは第三債務者が質権設定を承諾することが必要である［§364 1，§467�T）。したがって，被担保債権である金銭債権の弁済期が到来した場合には,質権者丙は第三債務者乙に対して機械を直接取り立てることができるが（§367 �T ・�W　直接取立権），甲が寄託契約上の返還請求権につき丙のために質権を設定したことを乙に通知していなければ（ｄ）,質権者丙は質権の設定を第三債務者乙に対抗できない。よって，ｄの反論は法律的に有効なものである。
　なお，平成15年改正前の旧363条は，債権証書の交付を質権設定の効力発生要件としていた。そこで，乙が甲に対して交付した保管証を丙が所持していないと(a),寄託契約上の返還請求権に質権は有効に成立していないことになる。したがって，エの主張に対してａの反論も法律的に有効なものであった。しかし，設定者が債権証書を秘匿していた等の理由で指名債権の質権設定契約の効力が否定されるのは不当である。また，指名債権には，必ずしも債権証書が存在するとは限らない。そこで，平成15年改正法は，指名債権の中でも債権証書が必ず存在し，その交付がなければ権利の設定・移転ができないもの（ｅ ｘ． 記名社債，指図禁止手形・小切手）に限って，従来どおり証券の交付を質権設定の効力発生要件とした。したがって，平成15年改正により，ａの反論は法律的に有効なものとはいえなくなった。*