法律の定める一定の債権を有する者が，債務者の一定または特定の財産につき，他の債権者に先立って，自己の債権の弁済を受ける権利（303条）

(0) 共益費用（329条2項）
(1) 不動産の保存（直ちに）　　　←　４肢
(2) 不動産の工事（始める前）
(3) 不動産の売買（同時に）・抵当権・登記した一般先取特権（336条）　←　登記の順で、　１肢　抵当権　　２肢　不動産売買の先取特権　　３肢　不動産質権
(4) 未登記の一般先取特権　　　←　５肢　　雇人給料の先取特権
(5) 一般債権者　　　

※←　登記は第１順位であるが，不動産保存の先取特権（民法339条）が優先する。

(S0109B) 《優先順位》
※←　同一不動産について，(1)抵当権，(2)不動産売買の先取特権，(3)不動産質権，(4)不動産保存の先取特権，(5)雇人給料の先取特権の順位で登記がされている場合には，(4)不動産保存の先取特権（民法339条,361条），(1)抵当権，(2)不動産売買の先取特権（民法329条2項本,331条1項），(3)不動産質権，(5)雇人給料の先取特権（民法336条但）の順位で，優先弁済を受ける。

※←　不動産売買の先取特権・抵当権・不動産質権・登記した一般先取特権（336条）の間では，登記の順

※←　　不動産の保存の先取特権の効力を保存するためには，保存行為が完了した後直ちに登記をしなければならない（民法337条）。
　前2条の規定に従って登記をした先取特権は，抵当権に先立って行使することができる（民法339条）。

※←　不動産売買の先取特権・抵当権・不動産質権・登記した一般先取特権（336条）の間では，登記の順