２人相互に同種の債権をもつ場合，一方から相手方に対する意思表示によって，その債務を対等額で消滅させること（505条）

(S6305A) 《保証人の相殺》
□←　これに対し、保証人が債権者に対して有する債権と，主たる債務者が保証人に対して有する債権は，同一当事者間の相対立する債権ではなく，相殺適状にはないので，相殺できない。

(S6305B) 《譲渡通知前》
□←　譲渡人が譲渡の通知をしたにとどまるときは，債務者は，その通知を受けるまでに譲渡人に対して生じた事由をもって譲受人に対抗することができる（民法468条2項）。

(S6305C) 《委任者》
□←　受任者は委任者に代弁済を請求できるが，受任者が負担した債務は，あくまでも受任者の債務であり，委任者の債務ではない。よって，委任者が甲に対して有する債権と甲が受任者に対して有する債権は，同一当事者間の相対立する債権ではなく，相殺適状にはないので，相殺できない。

(S6305D) 《連帯債務者》
□←　連帯債務者乙は、丙に通知をしているので、丙は乙に対抗できない。　よって、求償に応ずる義務があり、相殺は、できない。
※←　連帯債務者の１人が債権者から履行の請求を受けたことを他の連帯債務者に通知しないで弁済をし，その他自己の財産をもって共同の免責を得た場合において，他の連帯債務者は，債権者に対抗することができる事由を有していたときは，その負担部分について，その事由をもってその免責を得た連帯債務者に対抗することができる。この場合において，相殺をもってその免責を得た連帯債務者に対抗したときは，過失のある連帯債務者は，債権者に対し，相殺によって消滅すべきであった債務の履行を請求することができる得（民法443条1項）。　←　これは、通知を怠った者の求償権を制限して、他の連帯債務者を保護するためである。

(S6305E) 《質権設定》
□←　たとえ、質権設定の対抗要件を備えたとしても、その通知を受けるまでに取得した債権を有していれば、相殺が可能である。
※←　指名債権を質権の目的としたときは，第467条の規定に従い，第三債務者に質権の設定を通知し，又は第三債務者がこれを承諾しなければ，これをもって第三債務者その他の第三者に対抗することができない（民法364条）。