⇒　（中間者を含めた）全員の合意がある場合を除き，許されない。

⇒　中間省略登記も現在の権利関係を反映している点で対抗力を認めるべきである（原則有効）。

(S6311A) 《履行の拒絶》
□←　実体的な権利変動の過程と異なる移転登記を請求する権利は，当然には発生しないと解すべきであるから，甲乙丙と順次に所有権が移転したのに登記名義は依然として甲にあるような場合に，現に所有権を有する丙は，甲に対し直接自己に移転登記すべき旨を請求することは許されないというべきである。ただし，中間省略登記をするについて登記名義人および中間者の同意ある場合は別である。（論旨引用の当裁判所判決は，すでに中間省略登記が経由された後の問題に関するものであって，事案を異にし本件には適切でない。）本件においては，登記名義人の同意について主張，立証がないというのであるから，上告人の中間省略登記請求を棄却した原判決の判断は正当であって，不動産登記法に違反するとの論旨は理由がない。また，登記名義人や中間者の同意がない以上，債権者代位権によって先ず中間者への移転登記を訴求し，その後中間者から現所有者への移転登記を履践しなければならないのは，物権変動の経過をそのまま登記簿に反映させようとする不動産登記法の建前に照らし当然のことであって，中間省略登記こそが例外的な便法である。右の法解釈をもって経験則や慣習に違反している との論旨もまた理由がない（最判昭40.9.21）。

(S6311B) 《対抗関係》
□←　既になされた中間省略登記は，中間者の同意の有無を問わず，現在の権利状態に合致している限り有効であり，とすれば，対抗関係に立つ丙と丁は，登記で決せられる。

(S6311C) 《中間者の正当な利益》
□←　原審は，本件登記につきいわゆる中間者である上告人の本件家屋の譲渡前後の事情，経過を詳述し，上告人は訴外組合より本件家屋を未登記のまま承継取得して自ら所有する期間これを登記しようとしたことなく，登記方を他人に依頼することもなく，未登記のまま何ら不満を感ぜず経過し，これを訴外川村悦雄に譲渡するに当っても，単に所有権を与えてその対価を収得することをもって満足し，不動産を何人の名をもって保有登記をなすや等既登記不動産とする点に関しては毫も関心なく，話題となすこともなかったこと及び上告人は自己名義を登記に登載することを要するがごとき利益もまた何らなかったことを認めるに十分であった旨を認定し，更に上告人の本訴を提起した動機についても，何ら自己自身の利益を守る目的に非らずして，ただ訴外川村悦雄が二重譲渡したことを聞知し，その譲受人の一人である訴外櫛田正清をもって正当の権利者と解し，これに責任ありと感じて同訴外人名義の登記を実現するため被上告人名義の登記を抹消しようとするにあることは，上告人本人の供述により明らかである旨を認定している。そして右原審の認定は，挙示の証拠に照らしこれを是認することができる。かかる事実関係の下においては，原審が，被上告人と櫛田といずれが法律上の保護に値するかどうかは同人らの訴訟の結果によるべきであり，「上告人には本件登記の抹消を訴求するについての法律上の利益を認めがたく」，本訴請求は失当であると判示したことは正当である（最判昭35.4.21）。

(S6311D) 《解除》
□←　解除により，契約関係は遡及的に消滅し，丙の登記は実体関係と符合しなくなるから。

(S6311E) 《債権者代位》
□←　中間省略登記に同意した乙が，自己への移転登記請求権を有しない以上，代位行使もできない。