他人の物を占有する者が、その物に関して生じた債権を有する場合、その弁済を受けるまで、その物を留め置くことで、債務の弁済を間接的に強制する法的担保物権（295条）

債権の担保として、債務者または第三者から受け取った物を占有し、かつその物について、他の債権者に先立って、自己の債権の弁済を受ける権利（342条）

(0310A) 《果実収取権》
※←　果実は、少額であるのが通常なので、簡易な弁済充当を認めても、他の債権者を害するおそれはないから。
←1 留置権者は，留置物から生ずる果実を収取し，他の債権者に先立って，これを自己の債権の弁済に充当することができる。
2 前項の果実は，まず債権の利息に充当し，なお残余があるときは元本に充当しなければならない（民法297条）。

(0310B) 《物上代位》
※←1 先取特権は，その目的物の売却，賃貸，滅失又は損傷によって債務者が受けるべき金銭その他の物に対しても，行使することができる。ただし，先取特権者は，その払渡し又は引渡しの前に差押えをしなければならない。
2 債務者が先取特権の目的物につき設定した物権の対価についても，前項と同様とする（民法304条）。

(0310C) 《使用収益権》
◎←　不動産質権者は，質権の目的である不動産の用法に従い，その使用及び収益をすることができる（民法356条）。　これに対し、
　前3条の規定は，設定行為に別段の定めがあるとき，又は担保不動産収益執行（民事執行法第180条第2号に規定する担保不動産収益執行をいう。以下同じ）の開始があったときは，適用しない（民法359条）。 ← 原則と例外が逆

(0310D) 《充当の順序》
※←　第296条から第300条まで及び第304条の規定は，質権について準用する（民法350条）。
　前項の果実は，まず債権の利息に充当し，なお残余があるときは元本に充当しなければならない（民法297条2項）。

(0310E) 《債務不履行後の果実》
※←　抵当権は，その担保する債権について不履行があったときは，その後に生じた抵当不動産の果実に及ぶ（民法371条）。
（旧）　抵当権は其担保する債権に付き不履行ありたるときは其後に生じたる抵当不動産の果実に及ぶ（民法371条）。
　前条〔抵当権の効力の及ぶ範囲〕の規定は，果実には之を適用せず。但，抵当不動産の差押ありたる後，又は第三取得者が第381条の通知を受けたる後は，此限に在らず（旧民法371条1項）。