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(S3017A) 《外国の通貨》
※←＝　外国の通貨で債権額を指定したときは，債務者は，履行地における為替相場により，日本の通貨で【弁済】をすることができる（民法403条）。
(L3016B) 《外国の通貨》
　外国の通貨で債権額を指定した場合には，債務者は，日本の通貨で【弁済】をすることが［できる］（民法403条）。
(S0203C) 《外国の通貨》
　金銭を給付すべき債務で，金額を外国通貨で表示してあるものについて，債務者は，［当該外国通貨で定められた額を支払うのが原則である：×履行地における通貨により履行時における為替相場で換算した額を提供しなければならない］（民法403条）。

(S3017B) 《第三者の弁済》
※←　債務を誰が弁済するのかも債務の一内容であり，債務の内容は，当事者が自由に定めることができるから。
※←　前3項の規定は，その債務の性質が第三者の弁済を許さないとき，又は当事者が第三者の弁済を禁止し，若しくは制限する旨の意思表示をしたときは，適用しない（民法474条4項）。
※←　弁済をするについて正当な利益を有する者でない第三者は，債務者の意思に反して弁済をすることができない。ただし，債務者の意思に反することを債権者が知らなかったときは，この限りでない（民法474条2項）。

(S3017C) 《特定物の引渡し》
　日々，劣化するから，引渡時の原状で，ＯＫ。

※←　債権の目的が特定物の引渡しである場合において，契約その他の債権の発生原因及び取引上の社会通念に照らしてその引渡しをすべき時の品質を定めることができないときは，弁済をする者は，その引渡しをすべき時の現状でその物を引き渡さなければならない（民法483条）。
※←　（最判昭）。

(S3017D) 《弁済をすべき場所》
※←　 弁済をすべき場所について別段の意思表示がないときは，特定物の引渡しは債権発生の時にその物が存在した場所において，その他の弁済は債権者の現在の住所において，それぞれしなければならない（民法484条1項）。
※←　（最判昭）。

(S3017E) 《弁済の費用》
※←＝　弁済の費用について別段の意思表示がないときは，その費用は，債務者の負担とする。ただし，債権者が住所の移転その他の行為によって弁済の費用を増加させたときは，その増加額は，債権者の負担とする（民法485条）。
※←　（最判昭）。