(0331) 【契約の解除】

解除前の第三者

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(0331A) 《登記不要》
　解除により，解除者と買主との間の物権変動は遡及的に消滅するから第三者たる転買主は初めから権利を取得しないこととなるはずである。民法545条１項ただし書は，こうした第三者を保護するための規定であるから，第三者は対抗要件なくして解除者に対して自己の所有権を主張することができる。

(0331B) 《権利保護要件》
　解除の効果についてはａ説と同じだが，第三者が民法545条１項ただし書の保護を受けるためには，契約解除の時に登記を備えることが必要である。

(0331C) 《復帰的物権変動》
　解除によっても売買契約は失効しないが，未履行の債務については履行拒絶権を，既履行の債務については原状回復請求権を生じ，この債権債務関係の効果として買主から解除者への物権変動が生ずる。この物権変動と買主・第三者間の物権変動との間に対抗問題が生ずる。

(0331D) 《対抗問題》
　解除の効果についてはａ説と同じだが，物権変動に独自性及び無因性を認め，買主・第三者間の物権変動は解除による影響を受けず，この物権変動と買主から解除者への物権変動との間に対抗問題が生ずる。

誤り。
(0331A) 《未登記》
　甲不動産が未登記の場合は，［ａ説によれば］，ＣはＡに対してその所有権を主張［できる］。

正しい。
(0331B) 《登記不要》
　契約解除の当時甲不動産の登記名義がＡである場合でも，ａ説によれば，ＣはＡに対してその所有権を主張できる。

正しい。
(0331C) 《権利保護要件》
　契約解除の当時甲不動産の登記名義がＢである場合，ｂ説によれば，Ｃはその後Ｂから登記を受けても，Ａに対してその所有権を主張できない。

正しい。
(0331D) 《対抗問題》
　契約解除の当時甲不動産の登記名義がＢである場合，ｃ説によれば，ＣがＢから先に登記を受ければ，ＣはＡに対してその所有権を主張できる。

誤り。
(0331E) 《解除当時》
　ｄ説によれば，Ｃは契約解除の当時甲不動産の登記名義を有して［いなくても，Ｃは，Ａが登記を具備しない間に登記を具備すれば］，Ａに対してその所有権を主張できる。