一物一権主義には （ア） 一つの物の上には両立しない二つ以上の物権は成立し得ないということと （イ） 一つの物権の客体には一つの物しかなることができないということの二つの意味があるとされる。

司法書士試験　　平成９年第９問

　（ア）の命題についての記述はＣ・Ｄ・Ｆ，（イ）の命題についての記述がＡ・Ｂ・Ｅとなり，正解は，（1）となる。

(0225A) 《土地の一部》
※←　土地の個数は地表を人為的に区画して定められ，1個の土地は，土地の登記簿の表題部に一筆の土地として記載されたものをいう。この結果，土地に対しては各筆ごとに別個の物権が成立するが，その例外として一筆の土地の一部についても所有権の時効取得が認められている。（民法条項）。

(0225B) 《附合物》
※←　抵当権の効力は目的たる不動産と「付加して一体となっている物」（付加一体物・付加物）に及ぶ（§370)。この付加物の概念については，争いがあるが，付加物とは付合物（§242)だけでなく従物（§87）を含むとする通説の立場によれば，従物は抵当不動産とは別個の物であるから，（イ）の命題の例外ということになる。付加物とは付合物をいい，従物を含まないとする立場によれば，付合物は土地の一部とされるから，（イ）命題の帰結ということになる。判例は後者の立場である（ただし，最判昭44. 3 .28は前者の立場への歩み寄りがみられる）。（民法条項）。　*

(0225C) 《物権の排他性》
※←　乙が土地の空中部分に限った区分地上権の設定を受けても，土地所有権が丙に譲渡されると，乙丙間は一方の土地利用が認められれば他方の土地利用が認められない関係に立つことになるので,双方の完全な土地利用が両立することはない。したがって，両者の優劣は，登記の有無によって決せられる（§177)。（民法条項）。

(0225D) 《両立する権利》
※←　目的物の占有を設定者のもとにとどめてその価値のみを把握する抵当権と，目的物を直接占有して利用収益する地上権は，両立する権利である。もっとも,抵当権が設定された後に設定された地上権は,抵当権の実行により消滅するから，後から設定された地上権はもともと抵当権の存在を前提としているともいえる。（民法条項）。

(0225E) 《建物の一部》
※←　増築した風呂場は建物の一部をなし,独立した物ではない。したがって，それのみを目的とする抵当権を設定することはできない。（民法条項）。　*

(0225F) 《共有の場合》
※←　一つの物の上には数個の所有権は成立しえないが，共有の場合，各共有者が各自一個の所有権を有するので（通説），（ア）の原則の例外といえる。（民法条項）。　*