Ａが自己所有の特定動産をＢに売り渡したが，いまだその代金が支払われていない場合

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(0338A) 《留置権》
※←　この場合，Ａは留置権（§295)を主張することができる。なぜなら，売買契約時に目的物所有権がＢに移転したという前提をとると,Ａにとって,もはや,目的物はＢ（転売によりＣ）という「他人」の物であり，Ａは，代金債権という寸物に関して生じた債権」を有するからである。（民法条項）。　*

(0338B) 《同時履行の抗弁権》
※←　債権譲渡があった場合，当該債権はその性質を変ずることなく譲受人に移転する。本肢の場合，Ｃは同時履行の抗弁権の付着した債権を譲り受けているのであり，ＡはＣに対して同時履行の抗弁権を主張することができる。（民法条項）。　*

(0338C) 《動産先取特権》
※←　動産先取特権は債務者の特定の動産のうえに成立するものであるが（§311)、代金完済まで所有権が移転しないとすると，目的物は「債務者の」動産とはいえないから，動産先取特権は成立しない。（民法条項）。　*

(0338D) 《即時取得》
※←　契約締結時に目的物所有権が移転するという前提をとると，目的物の所有権はＡからＢに移転しており，Ｂが占有改定により，対抗要件を取得している以上，Ｄが目的物の所有権を取得するのは，即時取得（§192)の場合のみである。したがって，Ａから現実の引渡しを受けたときに，Ｄは善意・無過失でなければならない。（民法条項）。　*

(0338E) 《相殺》
※←　（最判昭45. 6.24)は,差押えと相殺につき,いわゆる無制限説を採っている。この理は，債権譲渡と相殺の場合にもあてはまり（最判昭50.12. 8 ), BはＡからＤへの債権譲渡の通知到達までに自慟債権を取得していれば，相殺が可能となる。本肢において，Ｂは自らの負う代金債権（債務）については，同時履行の抗弁や期限の利益を放棄できる以上，Ｂは相殺をすることができる。（民法条項）。　*