強制履行の方法としては〔代替執行〕，〔間接強制〕，及び〔直接強制〕の三つがある。〔代替執行〕によることができる場合，〔間接強制〕によることはできない。〔間接強制〕の方が心理的強制が強いからである。また，不作為債務については〔直接強制〕によることはできない。

**

　従来の通説的見解によれば，Ａは代替執行であり，との代替執行の方法によるのは，ア，イ，エの３個であるから, (3)が正解となる。
１．強制履行の意義と種類について
　　　強制履行とは，債務者が任意に債務を履行しない場合に，債務の履行を裁判所という国家機関の力によって強制的に実現することをいう。強制履行には，大まかには，�@直接強制･�A代替執行･�B間接強制の３種がある。そして，債務者の人格尊重の理念から，直接強制ゆ代替執行ゆ間接強制（弓〉強制履行不可の場合には損害賠償請求のみ）の順序による。
　　　�@直接強制とは，直接に債務者の身体または財産に実力を加えて債務の内容を実現する方法をいう（§414 �T）。直接強制は，物の引渡しや金銭の支払いを内容とする「与える債務」についてだけ認められ，「なす債務」（給付の内容が債務者の作為･不作為という行為を内容とする債務）については認められない。
　　　�A代替執行とは，第三者によって債務の内容を実現し，その費用を債務者から徴収する方法をいう（§414�U本文）。代替執行は，［なす債務］のうち，第三者によってもその内容を実現できるもの（代替的給付，ｅｘ.建物を建てたり取り壊したりするなどの作為を目的とする債務）についてだけ認められる。また,代替執行が許される場合には,間接強制は許されない（判例･通説）。なぜなら，間接強制は債務者に心理的圧迫を加える点で，債務者の人格尊重の理念に反するおそれが大きいからである。
　　　�B間接強制とは，債務者に対して債務の履行を確保するために相当と認められる一定額の損害賠償の支払いを命じることにより，債務者に心理的圧迫を加えて間接的に債務の内容を実現する方法をいう（民執§172)。間接強制は，［なす債務］のうち，第三者によってはその内容を実現できないもの（不代替的給付）についてだけ認められる。また，債務者の意思を強制してなさしめたのでは債権の内容に適した給付となりえないものについては，許されない(ex.画家の絵を描く債務を強制しても債権の内容に適した給付とはなりえない）。
2. A, B, Cに入る強制履行の種類について
　　　設問見解のA, B, Cに，３種の強制履行のどれが当てはまるのかを確定すると，「不作為債務についてはＣによることはできない。」とされているから，Ｃには直接強制が入る。なぜなら，直接強制は給付の内容が債務者の作為・不作為という行為を内容とする債務（「なす債務」）については認められないからである。また，不作為債務については代替執行ができる場合と間接強制ができる場合があるからである。なお，不作為債務について代替執行ができる場合とは，不作為義務に違反して違法な物的状態が作り出された場合であり，代替執行によりその妨害を除去できる。また，不作為債務について間接強制ができる場合とは，不作為義務違反の行為が継続中め場合であり，間接強制によりその違反をやめさせることができる。
　　　次に，「Ａによることができる場合，Ｂによることはできない。Ｂの方が心理的強制が強いからである。」との記述があるから，残る代替執行，間接強制のうち，Ａには代替執行，Ｂには間接強制が入る。なぜなら，間接強制は債務者に心理的圧迫を加える点で，債務者の人格尊重の理念に反するおそれが大きいからである。結局，Ａ一代替執行，Ｂ一間接強制，Ｃ一直接強制となる。
３．アから力の強制履行の方法について
　　　以上を前提に，アからカがいかなる強制履行によるかを検討する。

(0435A) 《なす債務》
※←　（民法条項）。　謝罪広告をする債務は「なす債務」であるから，直接強制の方法によることはできない。そして，謝罪広告文の内容を特定し，第三者が債務者に代わって広告掲載の手続をなすことはできるから，代替執行の方法によることになる（大決昭10.12.16　ゲッツサラダ油登録商標侵害事件）。*

(0435B) 《障害物の除去》
※←　（民法条項）。　通行を妨げてはならない債務は「なす債務」であるから，直接強制め方法によることはできない。そして，その債務に違反し，通路に障害物を置いて妨害しているのであるから，不作為義務に違反して違法な物的状態が作り出されたときに該当し，不作為債務について代替執行をできる場合に当たる。すなわち,障害物を除去することは,第三者によってもその内容を実現できるもの（代替的給付卜であるから，代替執行の方法により強制履行できる。*

(0435C) 《小説の執筆》
※←　（民法条項）。小説を執筆する債務は「なす債務」であるから，直接強制の方法によることはできない。また、「なす債務」のうち，第三者によってもその内容を実現できるもの（代替的給付）ではないから，代替執行の方法によることもできない。さらに，債務者の意思を強制してなさしめたのでは債権の内容に適した給付とはなりえないから，「不代替的給付」ではあっても，間接強制の方法によることもできない。したがって，結局，強制履行できず，債務不履行による損害賠償（§415 −ただし，債務者の帰責事由が必要）で満足するしかない（§414IV参照）。　*

(0435D) 《建物の撤去》
※←　（民法条項）。建物を撤去する債務は「なす債務」であるから，直接強制の方法によることはできない。そして，建物を撤去する債務は，第三者によってもその内容を実現できるもの（代替的給付）であるから，代替執行の方法により強制履行できる。　*

(0435E) 《立入り禁止》
※←　（民法条項）。　特定の建物に立ち入ってはならない債務は「なす債務」であるから，直接強制の方法によることはできない。また，「なす債務」のうち，第三者によってもその内容を実現できるもの（代替的給付）ではないから，代替執行の方法によることもできない。しかし，債務者の意思を強制してなさしめても債権の内容に適した給付となりうるから，間接強制の方法によることができる。*

(0435E) 《与える債務》
※←　（民法条項）。特定動産を引き渡す債務は「与える債務」であり，直接強制の方法による。　もっとも，平成15年改正法により，間接強制は，�@物の引渡義務，�A代替執行が可能な給付義務についても認められることになった（民執§173 1 。 ただし，金銭債務については併用は認められない）。つまり，平成15年の民事執行法改正前には，間接強制は，直接強制，代替執行に劣後する不代替的給付義務についての補充的な強制執行方法であったが，改正後は直接強制，代替執行と並行する選択的な強制執行方法となった。したがって，本問は，問題として意昧のないものになったともいえる。　*