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(0440A) 《取消し》
※←　（民法550条項）。　書面によらない贈与は，「各」当事者において撤回することができる（§550本文）から，贈与者だけでなく受贈者も撤回することができる。

(0440B) 《無償》
※←　（民法条項）。　贈与は不要式契約である。したがって,当事者の意思が合致すれば,贈与契約の効果として，贈与者は受贈者に対し,目的物の引渡義務を負う。したがって,書面に「売買契約書」とあっても，自己の財産を相手に譲渡する意思が明白な場合には贈与契約が成立するし，またその他の資料から，無償で譲渡することが判明した場合にも贈与契約が成立する（判例）。*

(0440C) 《書面の作成時》
※←　（民法条項）。　贈与契約と同時に書面を作成する必要はなく，後日書面を作成すれば，その時から書面による贈与となる（判例）。

(0440D) 《消滅時効》
※←　（民法条項）。書面によらない贈与の撤回権は，消滅時効にかからない（判例）。なぜなら，この撤回は，不完全な贈与の履行を拒む趣旨で行使されるものであるからである。　*

(0440E) 《引渡し》
※←　（民法条項）。書面によらない贈与も「履行の終わった部分」は撤回することができない（§550但書）。「履行の終わった」とは，贈与者の贈与意思が外部から明確に読みとれる状態をいう（通説）。動産･不動産の贈与でも,引渡しがあれば「履行の終わった」といえるし,動産の引渡しでは，現実の引渡しに限らず，簡易の引渡し・占有改定・指図による占有移転でもよい。