ＡＢ間の契約により，ＢはＢの所有する掛け軸の所有権をＣに移転し，代金はＡがＢに支払うこととされた。

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(2122A) 《第三者の詐欺》
※←　（民法条項）。ＡＢ間において第三者（96条各項の「第三者」とは異なる。以下，「受益者」と呼ぶ）Ｃのためにする契約が成立している(537条1項）。　他方，相手方に対する意思表示について第三者が詐欺を行った場合においては，相手方がその事実について善意のときに限りその意思表示を取り消すことができるところ（96条2項），本問では第三者ＣのＡに対する詐欺についてＢは善意であるから，Ａは意思表示を取り消すことができない。

(2122B) 《第三者の詐欺》
※←　（民法条項）。第三者ＣのＢに対する詐欺についてＡは善意であるから，Ｂは意思表示を取り消すことができない（96条2項）。

(2122C) 《Ａの悪意》
※←　（民法条項）。第三者ＤのＢに対する詐欺についてＡは悪意であるため，Ｂは意思表示を取り消すことができる（96条２項）。また，この場合は受益者にすぎないＣの主観は問題とならず（受益者は民法96条３項の「第三者」ではない），ＢはＣにその意思表示の取消し（詐欺取消の抗弁）を対抗することができる(539条）。

(2122D) 《即時取得》
※←　（民法条項）。前段は上記ウと同様正しい。後段について，仮にＣについて掛け軸の即時取得(192条）が成立すればＣはそれを原始取得するためＢはＣに対抗しえなくなるが，即時取得が成立するには有効な取引行為による必要があるところ，本問のように受益者が利益を得る前提となる第三者のためにする契約（取引行為）そのものに瑕疵（詐欺取消事由）がある場合は，有効な取引行為とはいえず，受益者について即時取得の適用はない。よって，ＢはＣに対してその意思表示を対抗することができる(539条）。

(2122E) 《Ａの善意》
※←　（民法条項）。Ａが善意であるため，Ｂは意思表示を取り消すことができない（96条2項）。また，この場合は受益者にすぎないＣの主観は問題とならず，ＢはＣに対してその意思表示の取消しを対抗することができない(539条参照）。