貸主Ａが，物を借主Ｂに使用させる場合。

**

**

(2131A) 《支払い拒絶》
※←　（民法条項）。賃借人は賃借物につき権利を主張する者が現れ，使用収益しえなくおそれが生じた場合には，民法559条で準用する同法576条により，賃貸人に対して賃料の支払を拒絶することができる（最判昭50・ 4 ・25参照）。よって，Ｃにより明渡しを求められた時以降の賃料の支払いをＢは拒むことができる。

(2131B) 《返還の催告》
※←　（民法条項）。使用貸借においては，当事者が返還の時期並びに使用及び収益の目的を定めなかったときは，貸主は，いつでも返還を請求することができる(597条３項）。Ｂは帰省に使用する目的でＡから自動車を無償で借りていることから，使用及び収益の目的を定めているといえるため，Ａはいつでも自動車の返還を求めることができるわけではない。また，消費貸借契約においては、当事者が返還の時期を定めなかったときは，貸主は，相当の期間を定めて返還の催告をすることができる(591条１項)。よって，Ａはいつでもガソリンの返還を求めることができるわけではない。

(2131C) 《解約の申入れ》
※←　（民法条項）。当事者が賃貸借契約の期間を定めなかったときは，各当事者は，いつでも解約の申入れをすることができる(617条１項)。

(2131D) 《登記義務》
※←　（民法条項）。不動産賃貸人には賃借権の設定登記に協力する登記義務は当然には認められず，特約によって賃借権設定義務が合意された場合にも，設定登記と賃料支払義務とは同時履行の関係にたつことはない(最判昭43･11･28参照)。よってＢは賃料の支払を拒むことはできない。

(2131E) 《賃借権の譲渡》
※←　（民法条項）。賃貸借契約の解除が認められない場合，Ａの承諾があった場合と異ならないことになり賃借権は適法に譲渡されたものとして，Ｂは賃貸借関係から離脱することになる。よって，ＡはＢに対して，賃料の支払を求めることはできない（最判昭45.12.11）。