(2126) 【添　付】

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誤り。
(2126A) 《分離復旧》
　不動産への動産の【付合】が認められるためには，［分離復旧することが事実上不可能又は社会経済上不利益な場合でなければならない：×損傷しなければ分離復旧することができなくなった状態になっていなければならない］。

正しい。
(2126B) 《増築部分》
　Ａが，ＢからＢ所有の建物を賃借している場合に，Ｂの承諾を得た上で，この建物を増築したとき，建物から独立していないこの増築部分の所有権は，たとえ，Ａが増築についてＢの承諾を得ていたとしても，この増築部分の所有権は，Ｂに帰属する。

誤り。
(2126C) 《合体》
　Ａが，主従関係のないＢ所有の甲建物及び乙建物のうち，甲建物について抵当権を有している場合に，甲建物及び乙建物が，その間の隔壁を除去する工事により，一つの丙建物となったとき，Ａの抵当権は，甲建物及び乙建物は，共にＢの所有に属していたものであっても，［抵当権は従前の建物の価格に割合に応じた持分を目的とするものとして新建物に存続する：×丙建物にＢの持分を観念できませんので，Ａの抵当権は，その目的を失って消滅する］。

誤り。
(2126D) 《明認方法》
　Ａが，Ｂとの合意に基づいてＢ所有の土地に樹木を植え，これを所有している場合に，ＢがＣに対しその土地を譲渡し，Ｃへの所有権移転登記をしたとき，この樹木は，［明認方法を施さない限り第三者に対抗できないため，樹木所有者と土地の譲受人は対抗関係に立ち，樹木に関する優先劣後は明認方法と土地所有権に関する移転登記の前後によることになる：×Ｂとの合意があるため土地に付合していませんから，ＢからＣへの土地所有権移転にかかわりなく，Ａはこの樹木の所有権をＣに主張することができる］。

正しい。
(2126E) 《加工》
　木造建物の建築工事を請け負ったＡが柱組みができた段階で工事を中止したため，注文者Ｂがその後の工事をＣに依頼し，Ｃが材料を提供して建物を完成させた場合，この建物の所有権は，Ｂは，ＡにもＣにも請負報酬を支払っていないものとして，Ｃは，加工に関する規定に基づき，完成した建物の所有権を主張することができる。