(1809) 【】

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(1809A) 《》
自由と平等は共に近代立憲主義を確立するための推進力となった。しかし，自由と平等は相反する側面も持つ。個人を均等に扱ってその自由な活動を保障する（ �@ ）は，結果として個人の不平等をもたらすことがある。そこで19世紀後半から20世紀に入ると，（ �A ）に対して保護を与え，他の人々と同等の自由と（ �B ）を保障する（ �C ）をも重視することとなった。

(1809B) 《》
　大日本帝国憲法は，（ �D ）の平等のみを規定していたが，日本国憲法は法の下の平等を規定するとともに，（ �E ）の否定，（ �F ）に伴う特権の禁止のほかに，（ �G ）の本質的平等，（ �H ）の差別禁止など個別の平等に関する規定を置いている。

(1809C) 《》
　平等とは，すべての人を均一に扱う（ �I ）で良いかのようにみえるが，各人の能力，性質などもろもろの実質的差異が現実には存在するので，それに応じて実際に法的取扱いに差異を設ける（ �J ）の方がむしろ正義にかなう場合があると考えられ，ただ，そのような差異を設けることに根拠があるかどうかが問われることになる。

(1809D) 《》
　日本国憲法第14条第1項は，「人種，信条，性別，社会的身分又は門地」によって差別することを禁止している。これらの事項は（ �K ）なものと解するのが判例の立場である。ただ，学説においては，特に憲法が明示したことを重視して，これらの事項に基づく法的取扱いの差異については，その違憲審査に当たっては（ �L ）の基準又は（ �M ）の基準を用いるべきとするのが有力である。

(1809E) 《》
そして，特に人種又は信条に基づく法的取扱いの差異については（ �L ）の基準で審査されるべきとされる。これら５つの事項のうち，社会的身分の意味について見解が分かれるが，最高裁判所の判例は，（ �N ）としている。