甲は，父乙が海外旅行中であるのを奇貨として乙の所有する土地を，自らが乙であると弥して，関係書類を偽造して，丙に売却し，所有権移転登記を完了した

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*本問の売買契約は乙こと甲と丙の間に成立している。したがって，他人の不動産を売買したことになる。*

(4814A) 《即時取得》
※←　（民法条）。土地は不動産であり無過失だとしても即時取得の可能性はない（§192参照）。

(4814B) 《解除》
※←　（民法条）。甲は悪意であり, 562条１項の適用はなく，解除できない。

(4814C) 《実体的権利なし》
※←　（民法条）。丙は土地所有権を有効に取得していないのだから，所有権移転登記を得ても所有権を取得しない。すなわち実体的権利はない。　

(4814D) 《取消権》
※←　（民法条）。乙は売買契約の当事者ではなく，取消権はない（§120参照）。

(4814E) 《他人物売買》
※←　（民法条）。他人の物の売買も有効に成立する（§560)。また丙に錯誤があるとしても，丙自身が主張していないのに甲が主張することはできない（最判昭40. 9 .10)。錯誤の規定は表意者を保護するものだからである。