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(5211A) 《現実の提供》
※←　（民法条）。甲の名画引渡債務は取立債務である。乙が甲方に代金を持参した場合に直ちに引き渡すことのできる準備をすれば，現実の提供となる。

(5211B) 《催告解除》
※←　（民法条）。乙は約束の期日である２月10日に代金を持参していない。それに対し甲は引渡しの準備をしていたのであるから，乙は履行遅滞となっている。この場合，甲は相当の期間を定めて履行の催告をし，その期間内に履行がなければ解除できる（§541)。この場合の相当の期間とは，相手方が履行期を徒過しているのだから，履行の準備に着手して履行を完了するために必要な期間ではなく，すでに履行の準備をした者が履行をするためにのみ必要な期間である（大判大13. 7.15)。　そして，期間を定めずに催告した場合も（大判昭1. 2.2),催告の期間が不相当の場合も（最判昭32.12. 6),相当な期間経過後に解除できる。
　　　　　　ところで，本間についていえば，甲は催告をせずに解除をしている。催告が不要の場合は民法に一つ，判例によって他に二つ認められている。それ以外の場合には催告は常に必要とされる。一つは542条の定期行為である。これは契約の性質または当事者の意思表示により一定の日時又は一定の期間内に履行をしなければ契約の目的が達成されない場合である。判例で認められたものは，催告を不要とする旨の特約がある場合（最判昭37. 4 . 5 ,　同昭40. 7 . 2 ,同昭43.11.21)と，一方当事者に著しい不信行為がある場合（賃貸借の当事者の一方が賃貸借関係の継続を著しく困難ならしめるような不信行為をしたときは，相手方は催告しないで解除できるとする〈最判昭27. 4 .25,同昭31. 8 .26,同昭38. 9 27〉）である（しかし，後者は履行遅滞の事例ではない。）。したがって,本問の甲は催告をしなければ解除はできず２月12日の解除は無効である。

(5211C) 《履行不能》
※←　（民法条）。甲は丙に名画を引き渡しているが，転売方を依頼して引き渡したわけであるから，取り戻して乙に引き渡すこともできるのである。第三者への売買が成立し，それを引き渡してしかも取り戻すことができなくなったのならともかく，本問のような場合ではまだ履行不能になったとはいえない。

(5211D) 《代金の利息》
※←　（民法条）。売買の代金については，買主は目的物を引き渡された日から利息を払えばよい（§575 �U）。　本問については，買主の遅滞があるが，その場合でも，目的物の引渡しを受けるまでの期間につき代金の利息を支払う必要がない（大判大13. 9 .24)。したがって，乙の提供は債務の本旨に従った履行となる。

(5211E) 《同時履行の関係》
※←　（民法条）。本肢については最も問題が多い。しかし，いったんまず履行遅滞に陥った者も，自ら提供して遅滞の責任をなくしておけば解除できるのである（大判大10. 3 .23)。したがって，乙も契約を解除しうることは間違いない。問題は，催告を行ってのちに提供し，それと同時に解除している点である。甲と乙のそれぞれの債務は同時履行の関係に立っており，催告だけでは相手方は遅滞に陥らないのだからまず相手方を遅滞に陥らせるために提供をしなければならないのではないかという疑問があるからである。しかし，この要件を厳格に貫くと，不誠実な相手方を保護することにもなるとの理由から，催告と同時に提供すればよい（大判大10. 6 ,30)と解されている。さらに催告のときではなく，催告に示した相手方の履行すべき時期でもよいとする判例がある（最判昭36. 6.22)。しかし，これは当事者双方とも期限に履行の提供をしなかったときの事例であり，本問とは異なる。すでに履行遅滞に陥った乙は少なくとも催告と同時に提供して自らの遅滞の責任をなくしておかなければならないだろう。よって疑問はあるが２月17日の乙の解除は効力を生じないと解したい。