【直接効果説】　遡及効を中心として構成する（設問見解）

【間接効果説】　原状回復義務を中心として構成する

導かれる
(S0907A) 《不当利得の返還義務》
　［直接効果説によれば］，（解除の遡及効により，既になされた給付は法律上の原因を欠き，当然に不当利得の返還義務を負うので）， 買主Ｂが当該土地の所有権移転登記を経由していた場合，その登記の抹消手続をする義務を負うのは，解除の性質上，当然のことであって，民法545条1項本文は，このことを注意的に規定したものである。

導かれない
(S0907B) 《545条1項による返還義務》
　［間接効果説によれば］，（契約が解除されても，解除の直接の効果として契約上の債権債務が消滅するのではなく，ただ当事者間に原状回復の債権債務関係を発生させるにとどまり，それが履行されることによって初めて契約関係は消滅する解するので），買主Ｂが当該土地の所有権移転登記を経由していた場合，その登記の抹消手続をする義務を負うのは，民法545条1項という特別の規定が（あって初めて認められる）あるからである。

導かれない
(S0907C) 《対抗問題》
　［直接効果説によれば］，買主ＢがＣに当該土地を転売した場合，売主Ａが当該土地についての買主Ｂへの移転登記の抹消手続の請求をすることができるかどうかは，［解除前の第三者を保護するために遡及効を制限する民法545条１項但書の問題となるが，解除後に転売がなされていた場合には，Ａの請求の可否は：×ＢからＣへの転売の時期にかかわらず，Ｃの登記の有無によって決まるが，このことは］民法545条1項但書とは別の問題である（177条で処理される）（大判昭14.7.7,最判昭35,11.29）。

導かれる
(S0907D) 《545条3項による損害賠償》
　売主Ａは，買主Ｂに対して債務不履行による損害賠償を請求することができるが，［直接効果説によれば］，これは（解除の遡及効に制限を加え，解除権者を保護する）民法545条3項という特別な規定があるから認められるものである。

導かれない
(S0907E) 《債務不履行による損害賠償》
　売主Ａが買主Ｂに対して債務不履行による損害賠償を請求することができるのは，［解除に遡及効を認めない間接効果説によれば］，（債務が遡及的に消滅するわけではなく，債務不履行責任が残っており），原状回復の一環として当然のことであって，民法545条3項はこのことを注意的に規定したものである。