(1) 　他人の物　　 　　　　　←　例外的に自己の物でもよい
(2) ◎所有の意思をもって占有　←　自主占有
(3) ◎平穏・◎公然に占有　 ←　×強暴・×隠秘（190条2項）
(4) ◎占有を継続　→　◎善意・☆無過失　 ⇒ 10年間（162条1項）
　 　　　　　　　　　 →　　悪意または有過失 ⇒ 20年間（162条2項）

◎：推定されるもの（186条）　　☆：推定されないもの
※善意・無過失は，占有開始時点において存在すればよい（大判明44.4.7）。

(S1003A) 《他人の物の占有》
□←　162条は，自己の物について取得時効の援用を許さない趣旨ではないから。
※←1 20年間，所有の意思をもって，平穏に，かつ，公然と他人の物を占有した者は，その所有権を取得する。
2 10年間，所有の意思をもって，平穏に，かつ，公然と他人の物を占有した者は，その占有の開始の時に，善意であり，かつ，過失がなかったときは，その所有権を取得する（民法162条）。
※←　原判決は，上告人経夫が昭和27年11月訴外茅野治郎八から本件家屋の贈与を受けた事実を確定したうえ，所有権について取得時効が成立するためには，占有の目的物が他人の物であることを要するという見解のもとに，上告人経夫が時効によって本件家屋の所有権を取得した旨の上告人らの抗弁に対し，上告人経夫は自己の物の占有者であり，取得時効の成立する余地はない旨説示して，右抗弁を排斥している。
　しかし，民法162条所定の占有者には，権利なくして占有をした者のほか，所有権に基づいて占有をした者をも包含するものと解するのを相当とする。すなわち，所有権に基づいて不動産を占有する者についても，民法162条の適用があるものと解すべきである。けだし，取得時効は，当該物件を永続して占有するという事実状態を，一定の場合に，権利関係にまで高めようとする制度であるから，所有権に基づいて不動産を永く占有する者であつても，その登記を経由していない等のために所有権取得の立証が困難であつたり，または所有権の取得を第三者に対抗することができない等の場合において，取得時効による権利取得を主張できると解することが制度本来の趣旨に合致するものというべきであり，民法162条が時効取得の対象物を他人の物としたのは，通常の場合において，自己の物について取得時効を援用することは無意味であるからにほかならないのであって，同条は，自己の物について取得時効の援用を許さない趣旨ではないからある（最判昭42.7.21）。

(S1003B) 《善意・無過失》
□←　占有を初めた当時に，善意・無過失であれば足りる。
※←　上告論旨第２点ハ原判決ハ山口トモノ善意無過失ナルコトヲ認定スルニ当リ甲第３号証ヲ採用セリ然レトモ同証ハトモカ前戸主湯本伊三郎死亡ノ為メ其遺言ニ因リ本件不動産ヲ取得シ所有権ヲ登記シタル旨ノ記事アル土地登記謄本ニシテ此登記ハ前掲甲第４号証ノ確定判決ニ依リ抹消セラレタルモノナルカ故ニ固ヨリ登記ノ効力ナキハ勿論其記事亦抹消セラレテ記事ナキト同一ナリトス然ルニ原判決カ該登記ヲ効力アルモノノ如ク誤認シ且ツ該記事ヲ援用シテトモノ占有ノ善意無過失ヲ認定シタルハ法則ニ反シ不当ニ事実ヲ確定シタル不法アルト共ニ理由不備ノ不法アルモノト信スト云ウニ在リ
　依テ審按スルニ原判決カ山口トモカ本件ノ不動産ヲ占有スルニ当リ善意ナリシヤ及ヒ過失ナカリシヤ否ヤヲ判断スル為メニ甲第３号証ヲ他ノ証拠ト共ニ綜合考覈ノ資料ニ供シタルハ右占有ヲ為ス当時ニ於ケルトモノ意思ノ善悪及ヒ過失ノ有無ヲ判断スル必要アルカ為メ其当時成立セル不動産登記簿上ノ記事ヲ採用シタルニ在リテ其効力ヲ云為スモノニ非サレハ右登記カ後日抹消セラレタリトテ右ノ如キ判断ヲ為ス為メニ之ヲ証拠トスルコトヲ禁止シタル法則ナキカ故ニ原院カ之ヲ採用シタルハ毫モ違法ナルコトナシ
　上告論旨第３点ハ被上告人等ハ前主ノ占有ニ自己ノ占有ヲ併セテ之ヲ主張シ而シテ民法第162条第二項ノ取得時効ニ因リ本訴不動産ノ所有権ヲ取得シタリト抗弁スルモノナルカ故ニ前主山口トモノ占有カ平穏公然善意且無過失ナルノミナラス自己ノ占有モ亦平穏公然善意且無過失ナルコトヲ主張シ之カ立証ヲ為ササルヘカラス法律ハ占有者ノ占有ノ善意平穏且公然ナルコトハ之ヲ推定スレトモ占有ノ無過失ナルコトハ之ヲ推定セサルカ故ニ無過失ノ点ニ付キテハ之ヲ主張スルモノニ於テ立証セサルヘカラサルヤ論ヲ俟タス原判決ハ被上告人ノ前主山口トモノ占有ノ善意無過失ナリシコトヲ認定シ且被上告人４名及被上告人滝原チイノ前主山口鹿治郎ノ占有ノ善意平穏且公然ナリシコトヲ推定スレトモ同人等ノ占有ノ過失ナカリシコトニ付テハ被上告人等ハ何等ノ立証ヲ為サス原判決亦何等ノ判定ヲ為スコトナシ即チ被上告人四名及山口鹿治郎ノ占有ノ過失ナカリシコトノ判断ヲ為ササルニ拘ワラス被上告人等カ民法第162条第二項ノ取得時効ニ依リ本件不動産ノ所有権ヲ取得シタルモノト認定シタルハ法則ニ反スル不法アルト共ニ理由不備ノ不法アルモノト信スト云ウニ在リ
　依テ審按スルニ本件不動産ニ付キ被上告人等ノ前主タル山口鹿治郎ハ又其前主タル山口トモニ於テ相続権ヲ侵害シタル事実ヲ知リナカラ本件不動産ヲ買受ケタリトノ上告人ノ主張ハ採用セラレサリシコトハ原判決ニ明示スル所ナリ而シテ時効ニ因リ不動産ヲ取得スル場合ニ於テ占有者ノ意思ノ善悪及ヒ過失ノ有無ハ其占有ヲ為ス当時ニ在リテ之カ如何ヲ審究スヘキモノナルコトハ民法第162条第二項ニ規定スル所ニシテ此規定ハ占有者ノ承継人カ其前主ノ占有ヲ併セテ主張スル場合ニ於テモ異ナルコトナケレハ被上告人等カ其前主タル山口トモノ占有ヲ併セテ主張シタル本件ニ於テ原院ハ同人ノ占有ヲ為ス当時ニ於ケル意思ノ善悪及ヒ過失ノ有無ノミヲ判断スレハ足ルカ故ニ之ヲ判断シ山口トモノ後者タル山口鹿治郎及ヒ被上告人等ノ占有ニ付以上ノ事項ヲ判断セサリシハ相当ニシテ本論旨ハ採用スルヲ得ス
　上告論旨第４点ハ原審口頭弁論調書ニ依レハ被上告人（控訴人）ノ時効ノ抗弁ノ趣旨ハ「山口トモハ湯本トク（被控訴人ニシテ上告人）ノ承諾上係争物ヲ占有シタルモノ即 チ善意ノ占有ヲ為シタルモノニシテ控訴人等ハ其前主ノ占有ト併セテ主張スルカ故ニ時効ニ因テ所有権ヲ取得シタルモノナリ」ト云ウニ在リテ此事実ニ対スル立証ヲ為シタリ（口頭弁論調書参照）左レハ山口トモカ本件不動産ヲ占有シタルハ上告人ノ承諾アリシヤ否ヤハ原審ニ於テ重要ナル争点トナリタルモノトス然ルニ原判決カ此点ニ付何等ノ判断ヲ与エサリシハ争点ヲ遺脱シテ判決ヲ為シタル不法アルモノト信スト云ウニ在リ（大判明44.4.7）

(S1003C) 《所有の意思》
□←　この場合，AC間の売買及び登記の経由があったことを知った時点で，所有の意思を失うわけではない。
※←　占有における所有の意思の有無は，占有取得の原因たる事実によって外形的客観的に定められるべきものであるから，賃貸借が法律上効力を生じない場合にあつても，賃貸借により取得した占有は他主占有というべきであり，原審の確定した事実によれば，前示の賃貸借が農地調整法５条所定の認可を受けなかつたため効力が生じないものであるとしても，上告人の占有をもって他主占有というに妨げなく，同旨の原審の判断は正当として首肯することができる。したがって，民法186条所定の所有の意思の推定はくつがえされたものというべきであり，上告人が同法185条の規定により右占有の性質が変じたことを主張立証しないかぎり，上告人において本件土地を時効により取得したとする余地はないところ，所論の主張事実により占有の性質が変じたとすることができないことはいうまでもなく，上告人は他に同条の規定の適用を受けるべき事実関係を主張立証しないのであるから，原審が上告人において所論の期間所論の土地を占有したかどうか，またその占有が自主占有であるか否かにつき，いちいち判示することがなくても，これをもっ て違法とすることはできないのである（最判昭45.6.18）。

ところで，占有における所有の意思の有無は，占有取得の原因たる事実によって客観的に定められるべきものであり，原審は，上告人が本件土地の所有権を譲り受けることを内容とする交換契約に基づきその引渡を受けた旨を認定したのでるから，上告人が右交換契約によって本件土地の所有権を取得しえなかつたとしても，上告人の右占有は，所有の意思をもってする占有であるといわなければならない。したがって，原審が前記の事実を認定しながら，上告人の占有が所有の意思をもつてする占有ではないとした判断は，違法というべきである。しかしながら，原審は，上告人が本件土地の引渡を受けた当時，本件土地が自己の所有となつたと信じたわけではなかつた旨の事実を認定しているのであるから，上告人は，本件土地の占有の始めにおいて悪意であつたものというべく，したがつて，上告人の民法162条2項の規定による取得時効の主張を排斥した原審の判断は，結局正当であるといわなければならない（最判昭45.10.29）。

　民法186条1項の規定は，占有者は所有の意思で占有するものと推定しており，占有者の占有が自主占有に当たらないことを理由に取得時効の成立を争う者は，右占有が所有の意思のない占有に当たることについての立証責任を負うのであるが，右の所有の意思は，占有者の内心の意思によってではなく，占有取得の原因である権原又は占有に関する事情により外形的客観的に定められるべきものであるから，占有者の内心の意思のいかんを問わず，占有者がその性質上所有の意思のないものとされる権原に基づき占有を取得した事実が証明されるか，又は占有者が占有中，真の所有者であれば通常はとらない態度を示し，若しくは所有者であれば当然とるべき行動に出なかったなど，外形的客観的にみて占有者が他人の所有権を排斥して占有する意思を有していなかったものと解される事情（このような事情を以下「他主占有事情」という）が証明されて初めて，その所有の意思を否定することができるものというべきである（最判平7.12.15）。

(S1003D) 《占有の継続》
□←　占有回収の訴を提起して勝訴し，現実にその物の占有を回復したときは，現実に占有しなかった間も占有を失わず占有が継続していたものと擬制される。
※←　占有権は，占有者が占有の意思を放棄し，又は占有物の所持を失うことによって消滅する。ただし，占有者が占有回収の訴えを提起したときは，この限りでない（民法203条）。
※←　所論は，民法203条について，いわゆる擬制的占有権（物権）を認めて占有者の保護を図ったものと解するのが相当であり，それ故，原審が被上告人高柳道生，同高柳有限会社，同町井久之，同落合義男，同田栗敏男，同社団法人アメリカン・ソサエテー・オブ・ジャパン（以下，被上告人高柳道生ら６名という）に対する本件各損害賠償請求を排斥したのは違法である旨主張する。
　しかし，民法203条本文によれば，占有権は占有者が占有物の所持を失うことによって消滅するのであり，ただ，占有者は，同条但書により，占有回収の訴を提起して勝訴し，現実にその物の占有を回復したときは，右現実に占有しなかった間も占有を失わず占有が継続していたものと擬制されると解するのが相当である（最判昭44.12.2）。

(S1003E) 《代理占有》
□←　取得時効の要件としての占有には，自己占有のみならず，代理占有も含む。