転貸借は賃貸借を前提とする法律関係であることを強調すれば，賃貸借の終了により当然に転貸借も終了すると解する余地もあるが，転貸借は賃貸借とは別個の契約であるから，転貸人の転借人に対する債務が履行不能になったときに終了すると解するのが一般的である。
　学説には，賃貸借の終了と同時に転貸借も履行不能により終了すると理解する説，転貸人から賃借人に対して目的物返還請求があったときに転貸人の転借人に対する義務が不履行になるとする説，転借人が事実上目的物の使用収益を続けている限りは転貸借は終了せず，転借人が現実に使用収益できなくなったときに終了するとの説が対立していた。

　賃貸人の承諾のある転貸借においては，転借人が目的物の使用収益につき賃貸人に対抗し得る権原（転借権）を有することが重要であり，転貸人が，自らの債務不履行により賃貸借契約を解除され，転借人が転借権を賃貸人に対抗し得ない事態を招くことは，転借人に対して目的物を使用収益させる債務の履行を怠るものにほかならない。そして，賃貸借契約が転貸人の債務不履行を理由とする解除により終了した場合において，賃貸人が転借人に対して直接目的物の返還を請求したときは，転借人は賃貸人に対し，目的物の返還義務を負うとともに遅くとも右返還請求を受けた時点から返還義務を履行するまでの間の目的物の使用収益について，不法行為による損害賠償義務又は不当利得返還義務を免れないこととなる。他方，賃貸人が転借人に直接目的物の返還を請求するに至った以上，転貸人が賃貸人との間で再び賃貸借契約を締結するなどして，転借人が賃貸人に転借権を対抗し得る状態を回復することは，もはや期待し得ないものというほかはなく，転貸人の転借人に対する債務は，社会通念及び取引観念に照らして履行不能というべきである。したがって，賃貸借契約が 転貸人の債務不履行を理由とする解除により終了した場合，賃貸人の承諾のある転貸借は，原則として，賃貸人が転借人に対して目的物の返還を請求した時に，転貸人の転借人に対する債務の履行不能により終了すると解するのが相当である（最判平9･2･25）。

(S1008A) 《目的物の使用収益》
□←　賃貸人が転借人に目的物の返還を請求するまで，転貸人は，転借人に対し目的物を使用させる義務を負う（民法601条）。

(S1008B) 《賃料の支払い》
□←　既に転貸借契約が終了している以上，もはや転貸人に対し賃料支払債務を負うことはあり得ない。

(S1008C) 《転貸借の終了時期》
□←　これに対し，転貸借契約は，賃貸人が転借人に対し目的物の返還を請求したときに終了するという見解によれば，賃貸借契約が終了しても，直ちに転貸借も終了するわけではない。

(S1008D) 《履行不能の判断》
□←　賃貸人が転借人に対し目的物の返還を請求するに至った以上，転借権を対抗し得る状態を回復することは，もはや期待し得ないから。

(S1008E) 《賃貸人への返還義務》
□←　目的物を返還しなければならないので，転貸人の転借人に対する債務が履行不能となる。