債務の本旨に従って，債務の内容たる一定の給付を実現する，債務者その他の第三者の行為（474条）

　　　　　　　　　　　　　（債務者側） 　　　（債権者側）
　　　　　　　　　　　　　 〔弁済者〕 　　　　〔受領者〕
他人物の弁済 →　　 　処分権限 　　　　受領権限 ←　478条，480条
制限能力者の弁済 → 処分能力 　　　　受領能力 ←　制限能力者の受領
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　［目的物］
　　　　　　　　　　　（債務の本旨に従った弁済内容）

(1) 弁済者が処分権限を有すること 他人物の弁済（475条）
(2) 弁済者が譲渡能力を有すること 無能力者（476条）
(3) 弁済受領者が受領権限を有すること
　　　　　　　　　　 債権者　　受領権限のない者への弁済（478条，480条）
(4) 弁済受領者が受領能力を有すること
(5) 弁済の内容が債務の本旨に従ったものであること（493条）
　　(a) 弁済者（474条）←第三者の弁済
　　(b) 時期（412条）
　　(c) 場所（484条）
　　(d) 債権の目的に従った内容の弁済（493条），費用

(S1005A) 《物上保証人の弁済》
□←　民法474条2項にいう「利害ノ関係」を有する者とは，物上保証人，担保不動産の第三取得者などのように弁済をすることに法律上の利害関係を有する第三者をいうから。
※←　利害関係を有しない第三者は，債務者の意思に反して弁済をすることができない（民法474条2項）。
※←　民法第474条第2項にいう「利害ノ関係」を有する者とは，物上保証人，担保不動産の第三取得者などのように弁済をすることに法律上の利害関係を有する第三者をいうものと解するのが相当であり，控訴会社（上告会社）が訴外古賀製綿株式会社に代わり同会社の訴外米山忠義に対する原判示債務を弁済するについて法律上直接の利害関係を有した事実は認められない旨の原審の判断は，証拠関係に照らし，相当である（最判昭39.4.21）。

(S1005B) 《反対の意思表示》
□←　反対の意思表示は，第三者に対してあらかじめ表示されている必要はなく，第三者が知らなくてもよいから。
※←　債務の弁済は，第三者もすることができる。ただし，その債務の性質がこれを許さないとき，又は当事者が反対の意思を表示したときは，この限りでない（民法474条1項）。

(S1005C) 《準占有者への弁済》
□←　債権者の代理人と称して債権を行使する者も民法478条にいわゆる債権の準占有者に該るから。
※←　債権の準占有者に対してした弁済は，その弁済をした者が善意であり，かつ，過失がなかったときに限り，その効力を有する（民法478条）。
※←　債権者の代理人と称して債権を行使する者も民法478条にいわゆる債権の準占有者に該ると解すべきことは原判決説示のとおりであって，これと見解を異にする上告理由第四点の論旨は理由がない。
　しかし，民法478条により債権の準占有者に対する弁済が有効とされるのは，弁済者が善意かつ無過失である場合に限ると解すべきところ，原判決によれば，東京特別調達局における連合軍調達物資の需品契約及び代金支払手続の概要は，……のような一連の手続を経てなされ……，弁済手続に数人の者が段階的に関与して一連の手続をなしている場合にあっては，右の手続に干与する各人の過失は，いずれも弁済者側の過失として評価され，右の一連の手続のいずれかの部分の事務担当者に過失があるとされる場合は，たとえその末端の事務担当者に過失がないとしても，弁済者はその無過失を主張しえないものと解するのが相当であって，従って，特調は，他に特段の事情がない限り，本件弁済につきその無過失を主張することは許されず，本件弁済を有効となしえない筋合である（最判昭37.8.21）。

(S1005D) 《代位債権者への弁済》
□←　弁済の受領を債権者が債務者に代わってなしうるから。
※←　債権者代位の効果は，責任財産を維持し債権を保全する目的からすれば，債務者に帰属するのが原則である。ただ，金銭や物の引渡を目的とする債権のように弁済の受領を要する場合，弁済の効果が債務者に発生するが，弁済の受領を債権者が債務者に代わってなしうるとされている（結果として債権の実現効果まで生じうる）。

(S1005E) 《本来の債務者への弁済》
□←　代位行使により，債務者自身は権利行使できないが，有効に弁済を受領することはできるから。