*再現、不正確。

　債権者が、受益者を被告として、債務者の受益者に対する弁済行為を取り消し、かつ、右取消にかかる弁済額の支払を求める詐害行為取消訴訟手続において、被告は、右弁済額を原告の債権額と自己の債権額とで按分し、後者に対応する按分額につき、支払を拒むことはできない（最判昭46.11.19）。

　（　　）には，順に，取消債権者(A),受益者，総債権者，受益者，取消債権者，受益者，受益者，受益者，総債権者，取消債権者，受益者，取消債権者，取消債権者，受益者，が入る。そして( A )に当てはまる語句は「取消債権者」であり，使用される個数は（Ａ）を含めて５個であるから, (2)が正解となる。

本問は，最判昭46.11.19を題材とした問題である（判決文が多少改変されている）。本間の判旨は，要するに，債権者取消権の効果として金銭の支払いを請求する場合には，取消債権者は直接自己に支払うよう請求することができ，また，その際，受益者が自己の債権額と取消債権者の債権額との按分額を差し引く旨の主張もできないというものである。
１番目の（Ａ）「（Ａ）において,…取り消した上,…」とあるから,債権者取消権を行使する債権者，すなわち取消債権者が入る。
２番目の（　　）寸債務者と（　　）との間の詐害行為」とあり，詐害行為は債務者と受益者との間でなされるから，受益者が入る。
３番目の（　　）債権者取消権の行使による詐害行為の取消しは，総債権者の利益のためにその効力が生じるから（§425),総債権者が入る。ここで，３種類の語が確定し，これ以後の（　　）では，基本的に取消債権者の語句が入るかどうかさえ検証していけばよい。
４番目の（　　）債権者取消権の行使の相手方（被告）は、受益者または転得者であるから（判例），「（　　）又は転得者」の（　　）には受益者が入る。
５番目の（　　）「（　　）が，…詐害行為として取り消しぺ‥」とあるから，取消債権者が入る。
６番目の（　　）「債務者から（　　）に対する弁済行為を詐害行為として取り消し,…」とあるから，債権者の１人に対する弁済行為が詐害行為となる場合が想定されていることがわかり，債務者からその弁済を受けるのは受益者であるから，受益者が入る。
７番目の（　　）「（　　）は，その弁済額のうち自己の債権額に対応する按分額の支払いを拒むことはできない］とあり，弁済行為が詐害行為として取り消された場合に支払いを拒む旨の主張をするのは，債権者の１人である受益者であるから，受益者が入る。
８番目の（　　）「いちはやく自己の債権につき弁済を受けた」のは，債権者の１人である受益者であるから，受益者が入る。
９番目の（　　）は（　　）の利益を無視することになり，制度の趣旨に反する」とあり，詐害行為制度の趣旨は，「すべての債権者の利益のため」（§425)であるから（３番目の（　　）も参照），総債権者が入る。
10番目の（　　）弁済行為を取り消して，取消しに係る弁済額を自己に引き渡すように請求するのは取消債権者であるから，取消債権者が入る。
11番目の（　　）取消債権者から，弁済額を引き渡すように請求されるのは受益者であるから，受益者が入る。
12番目の（　　）取消債権者が弁済額全額を自己に引き渡すべきことを請求することができることによって，「優先弁済を受けるのと同様の結果になってしまう」から，取消債権者が入る。
13番目の（　　）「（　　）が直接自己に引渡しを請求することを許す…」とあり，弁済額の請求ができるのは取消債権者であるから，取消債権者が入る。
14番目の（　　）取消債権者からの弁済額全額の引渡請求に対して，自己の債権に対する按分額の支払いを拒む旨の主張をするのは受益者であるから，受益者が入る。*

(0621A) 《》
※←　（民法条項）。取消債権者(A),受益者，総債権者，受益者，*

(0621B) 《》
※←　（民法条項）。　取消債権者，受益者，受益者，*

(0621C) 《》
※←　（民法条項）。　受益者，総債権者，*

(0621D) 《》
※←　（民法条項）。　取消債権者，受益者，取消債権者，*

(0621E) 《》
※←　（民法条項）。取消債権者，　受益者　*