ＡはＢに対し，建物所有権は原始的にＡに帰属するとの特約で，建築工事を請け負わせたところ，ＢはＣに対し，この工事を一括して下請させた。

　この場合の法律関係につき，ＣはＡとの関係ではＢの履行補助的立場に立つとの見解がある。

　履行補助者とは，債務を履行するために債務者が使用する者をいう。履行補助者の故意・過失による行為によって債務不履行が生じた場合，その者の行為は債務者の行為と同視される，つまり, 415条の［責めに帰すべき事由］には履行補助者の故意・過失も含まれるとするのが多数説である。*

(0734A) 《Ｃの故意行為による履行不能》
※←　（民法条項）。　ＣがＢの履行補助者にあたるとすると，Ｃの故意行為による履行不能はＢの責めに帰すべき事由に基づくものといえ，ＢはＡに対して債務不履行に基づく損害賠償義務を負う。*

(0734B) 《Ｃの材料提供》
※←　（民法条項）。ＣがＢの履行補助者にあたるとすると，Ａとの関係においては，Ｃの行為はＢの行為と同視されるのであるから，Ｃが自ら材料を提供して建物を建築した場合においても，Ｂがこれを行ったのと同視される。したがって，建物の所有権は原始的にＡに帰属することになる。　*

(0734C) 《先取特権》
※←　（民法条項）。　ＣがＢの履行補助者にあたるとすると，請負人はあくまでＢであり，Ｃではない。そして,Ａに対する請負代金債権を取得するのはＢであって,不動産工事の先取特権（§327)を取得するのもＢである。*

(0734D) 《代位行使》
※←　（民法条項）。　ＣがＢの履行補助者にあたるとしても，Ｂ・Ｃ間の関係においては，ＣはＢに対して下請負代金債権を有しているのであり，これを保全するためＣが債権者代位権（§423)を行使することを否定する理由はない。また，Ｃによる代位権の行使は，Ｂの名でＢの代金債権を請求するものであるから，Ａとの関係ではＢが請負人であることと矛盾するものではない。*

(0734E) 《原始的にＡに帰属》
※←　（民法条項）。　ＣがＢの履行補助者にあたるとすると、Ｃが建築した建物の所有権は原始的にＡに帰属する。したがって，ＣはＡに保存登記の抹消を請求する権利をそもそも有しておらず，権利濫用の主張の余地はない。