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(0835A) 《不受領意思明白》
※←　（民法条項）。双務契約の当事者の一方は，相手方がその債務の履行を提供するまでは，自己の債務の履行を拒むことができる（§533)。かかる同時履行の抗弁権を有する債務者は，自己の債務の履行期が到来していても債務不履行（履行遅滞に基づく損害賠償）の責めを負わず（大判大14.10.29),債権者が債務不履行責任を追及するためには，履行の提供をして同時履行の抗弁権を消滅させなければならないのが原則である。しかしながら，例外的に，相手方が自己の債務の履行の提供もせず，債務を履行しない意思を明確にした場合には，当方は自己の債務について履行の提供をしなくても，相手方の債務不履行責任を追及して契約を解除でき，これに対して，相手方は同時履行の抗弁権を主張して債務不履行責任を免れることはできない（最判昭41. 3.22)。この場合，相手方は債務を履行しない意思を明確にした段階で同時履行の抗弁権を喪失したものと解されるからである。　*

(0835B) 《現実の提供》
※←　（民法条項）。金銭を持参する債務の場合，債権者の住所に金銭を持参して支払う旨を述べれば，必ずしも金銭を債権者の面前に呈示しなくても現実の提供となる。判例も，債権者が地代を受け取るといえば即座に現金を債権者の面前に出して支払いをなしうるように準備していた場合は，債権者の面前に現金をならべて見せなくても現実の提供といえるとする（最判昭23.12.14)。　*

(0835C) 《取立債務》
※←　（民法条項）。弁済は，通常の場合，債務者が債権者に対して弁済の提供をなし，債権者がこれを受領するという順序で完成する。そこで，まず弁済の提供がなされるわけであるが，その提供が債務の本旨に従った誠実なものであるときは，債務者は不履行責任を免れ（§492),かえって債権者が遅滞の責任を負うことになる（§413)。そして，弁済の提供は，原則として現実の提供をなすべきだが（§493本文），取立債務のように債務の履行につき債権者の行為を必要とする場合には，口頭の提供，すなわち債務者が自分のほうは債務弁済の準備ができていることを債権者に通知して，その受領を催告することで足りる（§493但書後段）。　ところで，債務の履行につき債権者の行為を必要とするときで，口頭の提供が必要な場合としては，�@取立債務ですでに債務者が債務不履行に陥っているときに，かかる不履行の状態を解消するために口頭の提供をなすことが考えられ，また，�A債権者がいつまでも取立てに来ないときに，攻撃的に債権者を受領拒絶の状態に陥れるために口頭の提供をなすことが考えられる。このように考えると，ウの記述にあるような「債務不履行にならないようにするには，口頭の提供をしなければならない」というのは論理がおかしいことが分かる。�@の場合には，口頭の提供をする前に債務不履行に陥っているし，また,�Aの場合は，そもそも口頭の提供をしなくても，債務不履行を免れているといえるからである。したがって，ウの記述は誤っている。　*

(0835D) 《解除権の消滅》
※←　（民法条項）。　債務者が履行期に債務の履行をなさないため，債権者が債務者に相当の期間を定めて履行を催告し，その期問内になお履行がないときは，履行遅滞に基づく解除権が発生する（§541)。しかし，履行遅滞は一時的な履行障害であるから，本来の債権は存続している。それゆえ，債権者が解除する前に，債務者が本来の給付に遅滞による損害をも加えたものを提供したときは，債務の本旨に従った弁済となり，解除権は消滅する（大判大6. 7 .10)。*

(0835E) 《受領拒絶》
※←　（民法条項）。口頭の提供が認められる場合，その前提となる準備行為のレベルは「履行につき債権者の行為を要する場合」と「債権者の受領拒絶がある場合上とで違いがある。まず，債権者の行為を要する類型では，相手の協力行為があれば直ちに履行が可能な程度の準備が必要である。これに対し，債権者の受領拒絶がある類型では，要求される準備の程度は比較的ゆるやかに解されており，受領拒絶の強さとの相関で判断される。　*