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(0923A) 《第三者弁済》
※←　（民法条項）。弁済は，本来，債務者がなすべきものであり，債務を負っていない者がなしても債務は消滅しない。ただ，自ら債務を負っていない者がそのような第三者として他人の債務を弁済する意思で弁済することは第三者弁済として債務を消滅させる（§474 1）。他人の債務を自己の債務として弁済した場合には，第三者弁済とはならず，自己が債務を負っていないことを知っていたならば非債弁済（§705)となる。　*

(0923B) 《保証人》
※←　（民法条項）。　前段は正しい（§452,§453)。しかし，債務者の意思に反しても，保証人は主債務について法律上の利害関係を有しているから第三者弁済が可能であり（§474 �U），また，保証債務については保証人自身の債務だから弁済することができる。

(0923C) 《物上保証人》
※←　（民法条項）。　前段は正しい。しかし，物上保証人（§351,§372)は主債務について法律上の利害関係を有しているから（主債務が弁済されなければ担保権が実行されうる），債務者の意思に反しても第三者弁済が可能である（§474 �U）。*

(0923D) 《建物の賃借人》
※←　（民法条項）。　借地上の建物の賃借人は敷地の地代に関して法律上の利害関係を有していると解されているから，たとえ債務者の意思に反しても第三者弁済が可能である（最判昭63. 7 . 1)。第三者弁済は当事者が反対の意思表示をした場合にもすることができないと規定されているが（§474�T但書），ここに当事者の意思表示とは債権者と債務者との特約をいい，また，この特約は少なくとも第三者が弁済をする前になされなくてはならない（大判昭7. 8.10)。本肢の場合，このような特約がないので，借地上の建物の賃借人は土地賃貸人の意思に反して弁済することができる。*

(0923D) 《受領遅滞》
※←　（民法条項）。　第三者弁済のできない当事者が反対の意思表示をした場合とは，少なくとも第三者が弁済をする前になされた債権者と債務者との特約をいう。本肢の場合，このような特約によらず債権者が受領拒絶の意思を表示することはできないのだから，第三者弁済として本旨弁済がなされた場合には受領遅滞（§413)となりうる。