質権　⇒　債権の担保として，債務者または第三者から受け取った物を占有し，かつその物について，他の債権者に先立って，自己の債権の弁済を受ける権利（342条）

要物契約　→　占有改定による設定不可（345条）
対抗要件　→　占有継続

(S1114A) 《要物契約》
※←　質権の設定は，債権者にその目的物を引き渡すことによって，その効力を生ずる（民法344条）。
(L0312A) 《複数の設定》
　同一の動産について，複数の動産質権を設定することが［できる］（民法344条）。

(S1114B) 《占有改定》
◎←　質権者は，質権設定者に，自己に代わって質物の占有をさせることができない（民法345条）。　そこで，

(S1114C) 《占有の継続》
※←　しかし，占有を失っても，質権が消滅するわけではない。
※←　動産質権者は，継続して質物を占有しなければ，その質権をもって第三者に対抗することができない（民法352条）。

(S1114D) 《返還請求》　＝　(0816E)
□←　動産質権に基づく物権的請求権を認めたのでは質権者の保護に傾き過ぎるから。
※←　動産質権者は，質物の占有を奪われたときは，占有回収の訴えによってのみ，その質物を回復することができる（民法353条）。

(S1114E) 《第三者への賃貸》
※←　第296条から第300条まで及び第304条の規定は，質権について準用する（民法350条）。
※←　留置権者は，債務者の承諾を得なければ，留置物を使用し，賃貸し，又は担保に供することができない。ただし，その物の保存に必要な使用をすることは，この限りでない（民法298条2項）。