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*契約の解除の（基本的）効果につ,いては，大きく分けて，直接効果説（解除により契約は遡及的に消滅一遡及効の肯定一判例・通説）と間接効果説（解除によっても契約は遡及的に消滅しない一遡及効の否定）の対立がある。Ａの考え方は直接効果説であり，Ｂの考え方は間接効果説であるとみてよい。*

(6132A) 《解除後の第三者》
※←　（民法条）。Ａの考え方（直接効果説）は，契約の解除により，解除の相手方はさかのぽって無権利者になるとする。したがって，甲が売買契約を解除することにより，乙はさかのぼって本件土地の所有権を取得しなかったことになり，解除後の第三者丙も無権利者乙からは本件土地を取得できないことになる（何人も自己の有する以上の権利を譲渡することはできないから）。よって，甲は，本件土地について所有権の登記をしていなくとも（甲から乙への所有権移転登記を抹消していなくても），無権利者丙に対して，その権利を主張することができることになる（理論的には）。
　　　　　　もっとも，判例・通説は，「解除後の第三者」の問題は177条の対抗問題で処理されるとするから（復帰的物権変動論を理論的根拠とする），甲は登記がなければ丙に対七て本件土地の所有権の復帰を対抗できないことになる。

(6132B) 《解除前の第三者》
※←　（民法条）。Ａの考え方（直接効果説）は，契約の解除により，解除の相手方はさかのぼって無権利者になるが，民法545条１項但書は，このような効果（遡及効）を第三者（解除前の第三者に限る一判例・通説）保護のために制限した規定であるとするから，解除前の第三者は，545条１項但書によって保護されうる。したがって，甲が売買契約を解除することにより，乙はさかのぽって本件土地の所有権を取得しなかったことになるが，解除前の第三者丙は545条１項但書によって保護されうる。この場合，Ａの考え方は，解除前の第三者が保護される要件として登記を備えることが必要か否かには言及していないから（判例は必要説だが，あくまでも成り立つか否かを考えなくてはならない），登記を備えなくとも丙は保護されるという考えも成り立つ。
　　　　　　もっとも，判例･通説は，解除前の第三者が545条１項但書によって保護されるためには，契約解除時までに保護要件としての登記を備える必要があるとする。

(6132C) 《対抗関係》
※←　（民法条）。Ａの考え方（直接効果説）は，契約の解除により，解除の相手方はさかのぼって無権利者になるとする。したがって,甲が売買契約を解除することにより，乙はさかのぽって本件土地の所有権を取得しなかったことになり，したがって，解除後の第三者丙も無権利者乙からは土地を取得できないことになるというのが理論的ではある（何人も自己の有する以上の権利を譲渡することはできないから一無権利の法理）。したがって，無権利者丙は，所有権の登記の有無にかかわらず，甲に対して本件土地の所有権を主張することはできないことになる（理論的には）。なお，Ａの考え方は「解除後の第三者」について何も言及していないので，無権利の法理を推し進めなければならないことに注意しなければならない。
　　　　　もっとも, (1)で述べたように，判例・通説は，［解除後の第三者］の問題は177条の対抗問題で処理されるとする（復帰的物権変動論を理論的根拠とする）。しかし，そう考えたとしても，解除後の第三者丙は登記がなければ本件土地の所有権を復帰的に取得した甲に対して，本件土地の所有権の取得を対抗できないことにはなる。

(6132D) 《解除後の第三者》
※←　（民法条）。Ｂの考え方（間接効果説）は，契約の解除により，解除の相手方はさかのぼって無権利者となるわけではなく，原状回復義務を負うとする。したがって，甲が売買契約を解除しても，乙は本件土地の所有権を取得していたことになるから，契約の解除後に乙から本件土地を買い受けた丙も本件土地の所有権を承継取得できる。よって，乙の甲に対する原状回復義務としての土地返還債務と乙の丙に対する売買契約に基づく土地引渡債務が両立することになり，乙を起点とした甲と丙への本件土地の二重譲渡がなされたのと同様の関係に立つ。それゆえ，甲と丙は本件土地の所有権について177条の対抗関係に立つから，甲は，本件土地について所有権の登記をしていなければ（甲から乙への所有権移転登記を抹消しなければ），解除後の第三者丙に対して，本件土地の所有権を主張できないことになる（現に，間接効果説はこのように考える）。

(6132E) 《解除前の第三者》
※←　（民法条）。Ｂの考え方（間接効果説）は，契約の解除により，解除の相手方はさかのぽって無権利者となるわけではなく，原状回復義務を負うとする。したがって，甲が売買契約を解除しても，乙は本件土地の所有権を取得していたことになるし，その乙から解除前の第三者である丙も本件土地の所有権を承継取得していたことになる。そして，丙が本件土地の所有権を取得した後に，甲が売買契約を解除すると，乙の丙に対する売買契約に基づく土地引渡債務と乙の甲に対する原状回復義務としての土地返還債務とが両立することになり，乙を起点とした甲と丙への本件土地の二重譲渡がなされたのと同様の関係に立つ。それゆえ，甲と丙は本件土地の所有権について177条の対抗関係に立つから，解除前の第三者丙は，本件土地について所有権の登記をしていなければ，甲に対して，本件土地の所有権を主張できないことになる（現に，間接効果説はこのように考える一間接効果説は，これを「545条１項但書は，当然のことを規定したにすぎない］という）。