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(6038A) 《発信前》
※←　（民法条）。第Ｘ条によれば，意思表示はその通知が相手方に到達した時にその効力が生じるのであるから，申込みの撤回の通知の到達により，その効力が生じる。そして，第Ｙ条によれば，申込みは承諾者が承諾の通知を発するまでは撤回することができるのであるから，申込みの撤回の通知が承諾の通知の発信前に到達している以上，申込みは撤回されたことになる。したがって，たとえその後承諾の通知が到達したとしても，申込みの意思表示がない以上，契約は成立しないことになる。

(6038B) 《申込みの撤回》
※←　（民法条）。「申込みは，承諾者が承諾の通知を発するまでは，撤回することができる」とする第Ｙ条を反対解釈すると，丁承諾者が承諾の通知を発してしまうと，申込みは撤回できない」ことになる。したがって，承諾の発信後に申込みの撤回が発信されても，申込みの撤回は認められない。そして，その後，承諾の通知が到達しているから，第Ｚ条により，契約は成立することになる。

(6038C) 《承諾の不到達》
※←　（民法条）。（2）で述べたように，承諾の発信後に申込みの撤回が発信されても，第Ｙ条の反対解釈により，申込みの撤回は認められない。しかし，そうだとしても，第Ｚ条により，契約は承諾の通知が到達した時に成立するのであるから，承諾の通知が到達しなかった以上，契約は成立しないことになる。　

(6038D) 《発信後》
※←　（民法条）。承諾の発信後に申込みの撤回の通知が到達しても，第Ｙ条の反対解釈により，申込みの撤回は認められない。したがって，その後，承諾の通知が到達しているから，第Ｚ条により，契約は成立することになる。

(6038E) 《承諾の不到達》
※←　（民法条）。（2）で述べたように，承諾の発信後に申込みの撤回の通知が到達しても，第Ｙ条の反対解釈により，申込みの撤回は認められない。しかし，そうだとしても，第Ｚ条により，契約は承諾の通知が到達した時に成立するのであるから，承諾の通知が到達しなかった以上，契約は成立しないことになる。